23日、ビットコイン（BTC）の価格が6週間ぶりに心理的節目である10万ドル（約1,453万6,947円）を下回った。一時は9万8,286ドル（約1,428万7,784円）まで下落し、過去最高値からの下落率は約12パーセントに達した。
市場では今回の急落が一時的な調整にとどまらず、さらなる下落局面の入り口になる可能性が高いとの見方が広がっている。『CoinTelegraph』によれば、一部のアナリストは最安値が7万4,000ドル（約1,076万9円）台まで下がるリスクもあると指摘している。
背景には、トランプ米大統領によるイラン核施設への空爆宣言を受けた地政学的リスクの高まりがあるとされている。公表直後から仮想通貨市場には大規模な売り圧力がかかり、直近2日間で発生した総清算規模は6億7,200万ドル（約977億2,567万円）に達した。このうちビットコイン関連のロングポジション清算だけで2億3,800万ドル（約346億1,108万円）を超えた。
テクニカル分析においても下落を示すサインが出ている。現在のビットコインチャートは、日足ベースで「ラウンディッド・トップ」と呼ばれる中期的な下落転換のパターンを形成している。特に9万3,000ドル（約1,352万9,237円）のラインは、100日移動平均線と200日移動平均線が交差する地点であり、年初来の価格帯とも重なる強い支持線とされている。この水準を終値ベースで割り込めば、7万4,000ドル（約1,076万2,188円）台までの追加下落（約27パーセント）が現実になる可能性がある。
相対力指数（RSI）も、今月9日の64から23日には41まで低下しており、売り圧力の加速が裏付けられている。
仮想通貨分析企業AlphaBTCは「今週の相場は、今後の夏場以降の仮想通貨およびリスク資産の動向を左右する重要局面になるだろう」と分析した。特に8万ドル（約1,163万4,798円）前半の価格帯が次の主要支持ゾーンになる可能性があると述べた。
市場心理が明らかに慎重モードへと移行する中で、ビットコインが再び10万ドル（約1,453万6,947円）を回復できなければ、中長期的な下落トレンドへの突入が現実味を帯びてきている。