ロシア軍がウクライナ東部の前線後方に対してドローン攻撃を強化し、兵士や民間人の犠牲が増え続けている。1日（現地時間）、米紙『ニューヨーク・タイムズ』はこの事態が深刻化していると報じた。
ロシア側は西部の都市にもイラン製シャヘドを模倣した長距離ドローンやミサイルで攻撃を加えており、ウクライナ軍は各種防空システムで迎撃を試みている。ただし、パトリオットなど高価な迎撃システムは前線近くには配備できず、前線付近は動くものはすべて標的となる。ロシア製ドローンは最大40kmの射程を持ち、常に脅威として存在している。
ウクライナ第59突撃旅団では旧ソ連製のZU-23といった命中率の低い牽引式中機関銃で迎撃しているが、効果は限定的。兵士たちは日中を問わず移動中に危険にさらされており、ドローンに発見される時間を減らすため、発砲の直前まで機銃をカモフラージュで覆うといった対応に追われている。
第28機械化旅団のアルキモフ中尉によると、ロシア製ドローンには熱感知カメラが搭載されており、夜間移動ですら安全ではないという。
一方、前線周辺には依然として多くの高齢者や障害者が住み続けている。彼らを支援する人道団体も危険な地域での活動を続けており、ロシア軍の1人称視点ドローン（FPV）による攻撃を受けるリスクが常に付きまとう。ドローンのコントロールが電波妨害を避けるため光ファイバーで行われる場合、従来の防御装備では防ぎきれない。
支援団体の車両は基本的に走行中に停車することがなく、物資の受け渡し時に限って停まる。その際にはジャマー（妨害装置）を使うが、動作しないことも少なくない。2022年から支援を続けているブフレダル市のオレグ牧師も、妨害装置付きの防弾車を使い活動を継続している。
軍や当局は対策として道路にネットを展開する高架支柱の設置を進めているが、防御力としては十分ではない。
第1大統領旅団の兵士たちが補給中に受けた自爆型FPVドローンの攻撃では、ドローンが車両から50m離れた場所に落下し直撃を免れた。翌朝には負傷者を搬送中の装甲車が命中を受け、炎上する場面もあったが、搭乗していた全員が脱出して塹壕に逃れ、奇跡的に死傷者は出なかった。
ドローンを前線に送り込みながら徐々に東部都市へと進撃するロシア軍。その中でウクライナの兵士と民間人は、生存をかけた厳しい日々を送っている。
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