戦争へのロシアの“本気度”が垣間見える　15歳の少年までドローン工場に動員された姿が確認、増産ペースにウクライナ防空網が深刻な脅威に

ウクライナ戦争が続く中、ロシアが自爆型ドローンの大量生産に10代の青少年まで動員している実態が明らかになった。

英紙『テレグラフ』など複数の海外メディアによると、ロシア国防省傘下のテレビ局「ズベズダ」が自爆型ドローン工場の内部映像を初めて公開。その映像には、黒く塗装された複数の無人機が並び、作業員たちが部品の組み立てや電子機器の調整に当たっている様子が映し出されていた。

問題となっているのは、そこに混ざる幼い顔ぶれだった。報道では、日本の中学3年生にあたる15歳の少年たちも作業に従事しており、ドローンの部品製造やパソコン操作を担っていると伝えられている。

この工場はロシア中西部タタールスタン共和国エラブガに位置し、イラン製「シャヘド-136」を基にしたロシア版「ゲラン-2」の生産拠点とされる。ゲラン-2は全長3.5メートル、翼幅2.5メートル、重量は約200キロ。50キロの弾頭を搭載し、最大時速300キロで飛行して1,800キロ先の標的を攻撃可能な長距離兵器だ。

製造コストは1機あたり2万6,000～3万7,200ポンド（約515万～738万円）と比較的安価で、大量生産に適しているとされる。実際、ロシアは現在、月に5,000機を超える長距離ドローンを生産しているとみられ、このエラブガ工場だけでも今年上半期に1万8,000機を製造したと推定されている。

クレムリン系のシンクタンクも、ロシアのドローン生産量が5月には前月比で16.9％増加したと強調。戦時下での兵器供給体制の強化が急速に進んでいる現状を裏付けている。

こうした中、ドイツ軍の高官は「ロシアは1日あたり2,000機のドローンをウクライナに向けて発射する態勢を整えようとしている」と述べ、これはウクライナの防空網にとって深刻な脅威になりうると警鐘を鳴らした。

プーチン大統領も「製造業の輸入依存度を下げるため、エラブガのようなドローン工場を全国に拡大するべきだ」と強調しており、今後もこうした施設の増設が進むとみられる。