OPEC+が9月に日量54万7,000バレルの増産を決定　3カ月連続の引き上げで供給正常化を加速

OPECとロシアなどで構成される「OPECプラス（OPEC+）」が、9月の原油生産量を日量54万7,000バレル引き上げる方針を正式に決定した。

中国『新華社通信』や『AFP』、『マーケットウォッチ』などの報道によれば、この決定は3日に開かれたOPEC+のオンライン定例会議で合意されたもの。OPECは同日、公式サイトを通じて「世界の石油市場の現状と見通しを精査した結果、参加国がこの増産方針を確認した」と発表した。

今回の措置は、これまで段階的に進めてきた減産解除の延長線上にある動きで、OPEC+による9月の原油生産量は日量3,630万バレルに達する見通し。前月の8月にもOPEC+は日量54万8,000バレルの増産を決定しており、7月の41万1,000バレルに続いて、3カ月連続の増産となる。

この日の会議には、サウジアラビア、ロシア、イラク、アラブ首長国連邦（UAE）、クウェート、カザフスタン、アルジェリア、オマーンなど、主要産油国が参加し、市場の需給バランスについて認識を共有した。

OPEC+は声明の中で、「市場環境の変化に応じて、増産方針を一時停止または撤回する可能性がある」と言及。今後の原油価格の動向や需要回復のスピードに応じて、柔軟に政策を調整していく姿勢を示した。

OPEC+は2020年、新型コロナウイルスのパンデミックによる需要急減に対応し、大規模な減産に踏み切った経緯がある。その後、感染状況の落ち着きとともに世界的な需要が回復し始める中、慎重に増産へと舵を切ってきた。