
紅海の海底通信ケーブルが切断され、7日(現地時間)アジアと中東の一部地域でインターネット接続障害が発生した。正確な原因は特定されていないが、イエメンのフーシ派反乱軍の関与が再び疑われている。
AP通信は、マイクロソフトが声明で「紅海の海底光ファイバーケーブルの切断により中東地域でインターネットの遅延が発生する可能性がある」とし、「中東を経由しないトラフィックは影響を受けない」と発表したと伝えている。
英国ロンドンを拠点とするインターネット監視団体NetBlocksも「紅海の海底ケーブル切断により、インド、パキスタンなど多くの国で接続速度が低下している」とし、「サウジアラビアのジッダ付近でSMW4とIMEWEのケーブルシステムが損傷した」と付け加えた。
SMW4はインドのタタ・コミュニケーションズが運営し、IMEWEはアルカテル・ルーセントが管理する国際コンソーシアムが担当している。
パキスタンの主要通信事業者もケーブル切断を確認した。
アラブ首長国連邦(UAE)の利用者も国営通信網の速度低下を訴えているが、当局はまだ公式見解を発表していない。
今回の事態について、イランの支援を受けるフーシ派反乱軍の攻撃である可能性が指摘されている。フーシ派は最近まで紅海で船舶を標的とした攻撃を続けていた。
昨年初め、イエメンの亡命政府はフーシ派が海底ケーブルへの攻撃を準備していると主張したが、フーシ派はこれを否定していた。
今回もフーシ派は衛星放送アルジャジーラを通じて「ケーブル切断の事実は認識している」と述べるにとどまった。














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