ビットコイン、取引所保有量が6年ぶり低水準、強まる長期保有姿勢と過熱懸念

仮想通貨（暗号資産）の「ビットコイン（Bitcoin・BTC）」の保有量が最近6年ぶりの最低水準を記録し、市場に新たな期待感が生まれている。

投資家らは中央集権型取引所から暗号資産を個人ウォレットへ移動させ、長期保有戦略を強化している。これは市場内の流通量減少を意味し、ビットコインの供給が徐々に制限されていることを示唆する。

こうした動きは長期的な上昇期待感とともに、市場参加者の確信が依然として強固であることを示すシグナルと解釈される。

7日、オンチェーン分析企業「サンティメント（Santiment）」によると、ビットコインの「MVRV Z-Score」が2.6を超え、多くの投資家が評価益を維持しているという。これは通常、市場の中期局面で楽観的な雰囲気が形成される際に見られる数値だ。

ただし、この指標が高水準を長期間維持すると、短期的な変動性が高まる可能性も指摘される。このような現象は、価格が一定の過熱を経た後に調整が起こる過程でしばしば確認されてきた。例えば、2021年の強気相場後半でもMVRV Z-Scoreの急騰が調整の前兆として現れた経緯がある。

また、「ネットワーク価値対取引比率（NVT Ratio）」も急騰し、市場の過大評価の可能性が指摘された。NVT比率の上昇は、時価総額に対してネットワーク内の実際の取引量が減少していることを意味する。

これは価格上昇が実質的な活動増加よりも期待感によって牽引されている可能性を示唆する。一方で、長期保有傾向の強まりも示している。同様に、2018年にもNVT比率の急騰後に調整が続いた事例がある。

主要デリバティブ取引所の「ファンディングレート（Funding Rate）」は、なお正の数を維持し、強い上昇心理を反映している。投資家らは更なる上昇に賭けてロングポジションを増やしているが、このレバレッジの拡大は相場が下降転換した際に大規模な強制決済（リクイデーション）を引き起こす恐れがある。

レバレッジを基にした急騰は短期的に価格を押し上げるが、市場の均衡を崩し、その後の急激な調整を伴うリスクがある。

結局のところ、ビットコインの低い取引所保有量、上昇するMVRV Z-Score、高いNVT比率、安定したファンディングレートは、投資家の信頼が堅固であることを示していると専門家らは指摘する。一方で、過熱した指標と過度なレバレッジは同時に危険信号として作用する可能性があるとも警告している。

AMBCryptoなどによると、ビットコインは短期的な変動性拡大が予想され、取引活動が増加しレバレッジが緩和されれば、上昇傾向が持続する可能性が高まるとみられているという。