14日（現地時間）、世界保健機関（WHO）は、全世界人口の40%以上にあたる約30億人以上が神経系疾患を抱えているとして警告し、治療の強化や各国の対策の実施を求めた。
WHOのジュネーブ本部は同日、「神経医学の世界的状況」と題する報告書を発表。報告書では、毎年世界で1,100万人以上が神経疾患で死亡しており、各国におけるこの病気の負担は増加の一途をたどっていると指摘している。特に、世界の3カ国のうち1カ国は神経系疾患の増加に対して依然として国家的な対策を講じておらず、WHOはこの現状に懸念を示した。
死亡や障害を引き起こす主要な10の神経疾患は、2021年以降急増している。WHOの報告書によると、これらには脳卒中、新生児脳疾患、偏頭痛、アルツハイマー病など各種の認知症、糖尿病性神経障害、髄膜炎、特発性てんかん、早産に関連する神経性複合疾患、自閉症スペクトラム障害、神経系腫瘍など、多岐にわたる疾患が含まれる。
一方、WHOの発表によると、医療費負担が重い低所得国よりも、高所得国で神経疾患患者が約80倍も多いことが判明した。また、中所得国や低所得国の多くでは、神経疾患に対応するための国家政策や予算、専門人材が著しく不足しており、WHOはこれらの国々に対し、国家レベルでの関心と取り組みを強化するよう促している。
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