「プーチン、もはや空気」ロシア・アラブ首脳会議延期で露わになった“中東からの退場”

ロシア・アラブ首脳会議の延期でメンツを失ったプーチン大統領…「ロシア、中東での影響力低下」
トランプ大統領主導の「ガザ和平会議」と日程が重なり、ロシア主導の首脳会議が延期に
ロシア、ガザ停戦でも存在感示せず…「ウクライナ戦争で外交的役割が後退」

ウラジーミル・プーチン露大統領が「ロシア・アラブ首脳会議」の開催を発表した際、クレムリンは中東の指導者たちがモスクワに集まり、プーチン大統領を中心に安全保障やエネルギー問題を協議する光景を想定していた。

この会議は今年4月の発表以降、数か月にわたり準備が進められ、当初は10月15日に開催される予定だった。西側の制裁下でもロシアが国際的に孤立していないことを示す狙いがあったとみられる。

しかし、シリアやアラブ連盟（AL）など一部の国しか参加を確定しなかったため、最終的に開催は中止された。代わって国際社会の関心は、10月13日にエジプトで開かれた「ガザ地区平和首脳会議」に集まった。

ドナルド・トランプ米大統領が主導した同会議は、ウクライナ戦争によってロシアの国際的影響力が低下した現実を浮き彫りにしたと、英紙「ガーディアン」が15日（現地時間）に報じた。

トランプ大統領は13日、エジプトのリゾート地シャルム・エル・シェイクでアブドル・ファッターフ・アル＝シーシ大統領と共に中東・欧州の首脳を迎え、「ガザ和平宣言」に署名した。各国の首脳が並んでトランプ大統領と記念撮影する中、ロシアの姿は見られなかった。

ガーディアン紙は「ロシアがガザ和平の中心的役割を担うとの期待は当初から小さかったが、エジプトでの不在はクレムリンが認めたがらない現実を示している」と分析している。

ウクライナ侵攻の長期化により、ロシアは中東における西側への対抗勢力としての立場を急速に失っている。多くの中東諸国は現在、プーチン大統領ではなくトランプ大統領との関係強化に重点を置いている。

2015年のシリア内戦介入以降、ロシアはプーチン大統領の存在感を国際社会で再び高めようと中東政策を展開してきた。しかしウクライナ侵攻後は、軍事・経済・外交面で余力を失い、アサド政権への支援も限定的となっている。

ロシアは長年、パレスチナ自治政府と関係を維持し、ハマス代表団をモスクワに招いて交渉を行ってきたが、今回の停戦合意過程では実質的な役割を果たせなかった。さらに、パレスチナやイランとの関係を深めた結果、かつて友好関係にあったイスラエルのネタニヤフ首相との関係も悪化している。

ロシア高官は公式には、トランプ大統領のガザ停戦仲介を評価する発言を繰り返しており、関係修復を模索する動きとみられる。プーチン大統領も10日、タジキスタン訪問中に「米国主導のガザ和平努力を評価する」と述べ、ロシア・アラブ首脳会議の延期理由について「トランプ氏の取り組みと重複しないため」と説明した。

プーチン大統領は同会議を秋に再調整する方針を示しており、11月にアラブ諸国の首脳をモスクワに招く可能性がある。

ただし、ドイツのロシア専門家ハンナ・ノッテ氏は「この種の首脳会談は、ロシアが西側以外で孤立していないと示すための象徴的な行事に過ぎず、実質的な地域影響力の回復にはつながらない」と指摘。「ウクライナ戦争の影響でロシアの外交的役割は弱まり、主要国はもはやモスクワを外交の中心とは見なしていない」と分析した。