ロシアの装甲部隊、ドローン・地雷・砲兵の連携攻撃で壊滅
ロシア軍は最近、前線で何とか「成果」を上げるよう、ウラジーミル・プーチン大統領から強い圧力を受けている。プーチン氏は2022年2月、ウクライナを「非武装化」し「非ナチ化」するとの名目で、いわゆる「特別軍事作戦」を開始した。ドンバス（ルハーンシク、ドネツィク）地域の掌握と、ウォロディミル・ゼレンスキー政権の打倒を狙ったものである。しかし侵攻開始から3年以上が経過した現在も、当初の目標は達成されていない。米国やウクライナとの和平交渉に臨むには、少なくとも国内世論を納得させ得る「戦果」が必要で、プーチン政権は前線での突破口確保を渇望している。
しかし、ロシア軍の補給体制は財政難と汚職により実質的に崩壊している。前線部隊の多くは十分な戦闘能力を維持できていないものの、上層部の強い圧力を受け、現場指揮官は無理な攻撃を繰り返しているのが実情だ。現在、ロシアの攻勢はドネツィク州とドニエプル川東岸のザポリージャ方面に集中しており、いずれもプーチン氏が「完全掌握」を狙う戦略上の要衝とされる。
過去1年、ロシア軍は兵力と装備の不足から、小隊・分隊規模の限定的な攻撃を続けてきた。最近では、兵士十数人がオートバイや自転車で突撃する映像が頻繁に確認されている。指揮官らも、こうした規模の攻撃では実質的な成果が望みにくいことを理解している。部隊によっては兵力と装備をかき集め、中隊・大隊規模の攻勢を試みるケースもあるが、戦局を転換するには至っていない。そうした中、プーチン大統領の焦りを反映するかのように、ロシア軍は10月中旬以降、大規模攻勢へと移行した。
10月13日（現地時間）、ロシア軍はドネツィク州ポクロフスク地域に対し、大規模攻勢を開始した。同地域ではかつてロシア側が全長16㎞に及ぶ突破口を形成したことがあったが、最近のウクライナ軍の反撃によって失われていた。今回の攻勢は、その突破口の再確保を狙ったものである。ロシアは第150親衛自動車化狙撃師団の精鋭である第163親衛戦車連隊を中心に、戦車・装甲車・トラックなど約100両を投入した。防御を担ったのはウクライナ第33独立機械化旅団と第71独立猟兵旅団だった。両旅団とも2年間にわたり休みなく戦闘を続け、消耗が進んでいたが、結果は予想外だった。ウクライナ軍はロシア軍の攻勢を退け、ほとんど損害を受けなかった。
戦闘初期、ロシア軍はこれまでより慎重な姿勢を見せた。まずオートバイやドローンを用いて偵察を行った後、中・小隊規模の分散機動を試みた。しかし、状況は変わらなかった。ロシアの戦車部隊は、防御線前面に敷設された対戦車地雷に行く手を阻まれ、移動が鈍ったところをウクライナ側の砲撃とFPV（一人称視点）ドローンの集中攻撃を受けた。車体を鉄製の外装で覆った、いわゆる「亀戦車」への改造車両もあったが、防護の隙間からドローンが侵入し爆発した。ウクライナ軍は、ロシア軍装備が完全に破壊されるまで、同一目標に対して連続的にドローンを投下した。十分なドローン備蓄があったためである。
ウクライナ側の分析によれば、この日の戦闘でロシア軍は戦車・装甲車を合わせて約30両失った。これは投入された装備の約30％に相当し、軍事学上は「戦力破壊」に分類される損失とされる。ロシアが2年ぶりに準備した大規模な攻勢は、半日も持たずに崩壊した。
その後、ロシアはポクロフスクでの失敗を挽回しようとし、10月20日にはザポリージャ前線で再び大規模攻勢を展開した。今回は第42親衛自動車化狙撃師団の第71連隊が投入され、戦車・装甲車26両を含む車両約30台と、約1,000人の兵力が動員された。しかし、結果は同じだった。ロシアの装甲部隊は地雷原に阻まれて機動が止まり、FPVドローンと迫撃砲による攻撃で壊滅的な損害を受けた。防衛を担当したウクライナ第118独立機械化旅団は反撃に転じ、ロシアの戦車2両、装甲車20両、トラック4台に加え、多数のオートバイやバギーを撃破した。戦闘は6時間で終息し、ウクライナ軍は「死傷者ゼロ」と報告した。
これら2つの戦闘は、ドローンと地雷、そして砲兵火力が結びついた現代戦において、従来型の装甲部隊がいかに脆弱であるかを如実に示している。ウクライナ前線では、こうした光景が日常的に繰り返されている。ある日はウクライナ軍が、別の日はロシア軍が、相手の装甲部隊をドローンで撃破する。両軍ともドローンや地雷の脅威を克服するための戦術的試行を重ねているものの、現時点で決定的な解決策は見えていない。過去2年間、どちらの側も大きな突破を得られなかった要因は、まさにここにある。
現在の戦場は「槍よりも盾が優勢」の時代である。ドローンと地雷、砲兵が結合した防御線は、世界最強と評される韓国製K2であっても容易には突破できない。米国やイスラエルのように圧倒的な航空火力と電子戦能力を持つ国であっても、ドローンジャマーやアクティブ防護システム（APS）、反応装甲を総動員しなければ、防御線を破るのは困難である。
とはいえ、戦車や装甲車の価値が完全に失われたわけではない。地雷やドローンで敵兵力を殲滅できても、領土を占領して旗を立てるのは最終的に地上軍の役割である。かつてのソ連軍の言葉を借りれば「核やミサイルがどれほど発達しても、戦争の帰着点は地上軍だ」。ドローン戦争の時代であっても機甲部隊は依然必要であり、いま求められているのはそれらを守る新たな「槍」である。
主要国はすでに対応のための新技術開発に着手している。地雷処理ロボットはロボットアームや爆発物を用いて地雷を無力化し、ドローン迎撃用の遠隔操作式武器ステーション（RCWS）や移動式高出力マイクロ波（HPM）兵器の実戦配備も進んでいる。HPM兵器は半径2〜3㎞内の電子機器を無力化でき、上空のドローンを一度に制圧する「次世代の盾」として期待されている。
ウクライナ戦はすでに新たな軍事パラダイムを示している。今後は、地雷・ドローン・砲兵の三重防御線を突破し得る技術革新、すなわち未来の「槍」を今から備える必要がある。
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