聖母マリアが世界を救ったイエスを補佐したかどうかを巡る数百年にわたるカトリック内部の論争がついに決着した。
4日（現地時間）『ロイター通信』によると、教理省は14億人のカトリック教徒に対し、聖母マリアを「共同贖罪者（共同救世主）」と呼ばないよう指示したことを発表した。
イエスが世界を「呪い」から救う際に聖母マリアが補佐を与えたわけではなく、イエスのみが世界を救ったとの見解である。教皇庁は「聖母マリアはイエスを産むことで全人類が待ち望んでいた救いの扉を開いた」と述べている。
聖母マリアが「共同贖罪者」ではなく、神と人類の仲介者としての役割を果たしたという説明である。
今回の指針は『レオ14世教皇』の承認を受けた新しい教令に基づくものである。
カトリック教徒はイエスが十字架にかけられて人類を救ったと信じている。この時、聖母マリアが世界を救ったイエスを補佐したかどうかは数百年にわたる論争の的であった。
歴代の教皇たちの間でも意見が分かれていた。
『フランシスコ前教皇』は「聖母マリアは自身のためなら息子から何も取ろうとしなかった」と述べ、「共同贖罪者」の称号に強く反対した。保守的な傾向が強かった『ベネディクト前教皇』も同様に反対の立場を取った。
一方、『ヨハネ・パウロ2世前教皇』は「共同贖罪者」の称号を支持した。しかし、教理省が懐疑的な立場を示したため、1990年代中盤以降、公の場で「共同贖罪者」という称号を使用しなくなった。
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