ウォール街では、ビッグテック一辺倒だった強気相場からの転換を本格的に模索する動きが強まっている。NVIDIAやアマゾンなど、いわゆる「マグニフィセント・セブン」が相場をけん引してきたが、その流れが成熟局面に入る中、これまで相対的に出遅れていた業種へ投資の軸足を移すべきだとする助言が相次いでいる。
13日（現地時間）、「ブルームバーグ通信」の報道によると、バンク・オブ・アメリカ（BofA）やモルガン・スタンレーといったウォール街の主要金融機関のストラテジストは、最近、顧客に対し、現在の市場であまり注目されていない分野への投資を勧めているという。
ストラテジストらは来年、金融や一般消費財といった景気敏感株に加え、ヘルスケア、産業財、エネルギーなどの伝統的産業銘柄へと投資対象が広がる「大規模なセクター転換」が起きると予測している。
ビッグテックに対する懐疑的な見方の背景には、株価の高評価が重荷となっていることがある。3年前に強気相場が始まって以降、大型技術株の株価はおおむね3倍近くまで上昇し、バリュエーション面での負担が大きくなった。先週には、オラクルやブロードコムといったAI分野をけん引してきた企業が市場の期待に届かない業績を発表し、AIバブルへの懸念を呼び起こした。
一方で、来年度の米国経済に対する楽観的な見方も重なり、景気敏感株へ資金が移動する可能性が高まっている。トレーダーの間では来年に見込まれる経済成長の加速による収益を狙い、ポジションを調整する動きが出ている。
実際、小型株指数であるラッセル2000指数は11月20日に短期的な底を打った後、約11％上昇した。一方「マグニフィセント・セブン」の上昇率はその半分程度にとどまっている。
モルガン・スタンレー米国株部門のチーフストラテジスト兼最高投資責任者（CIO）のマイケル・ウィルソン氏は「ビッグテック企業も引き続き良好なパフォーマンスを示す可能性はあるが、特に消費関連株や中小型株を中心とする新たな投資分野には後れを取るだろう」との見方を示した。
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