「もはや想定ではない」米軍、中国の台湾侵攻を前提に“ドローン戦争”準備へ

米国が、中国による台湾侵攻を想定した無人機（ドローン）戦争に備え、装備や戦術の大幅な見直しを進めていると、米紙「ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）」が12日（現地時間）に報じた。ウクライナ戦争を通じてドローン戦力の重要性が確認されたことを受け、米軍が実際の戦闘の可能性に備えているとみられる。

「WSJ」によると米軍は最近、ハワイでドローンを活用して行った高強度の戦闘訓練の映像を公開した。映像では、偵察用ドローンで仮想敵の兵力を把握し、攻撃用ドローンで敵の隠れ家を奇襲する訓練が行われていた。また、2週間にわたる訓練の中で最新のドローン装備も披露され、3Dプリンターを使って数時間で低コストの自爆型ドローンを製造する様子も含まれていた。

米中間で軍事衝突が発生した場合、日本から台湾を結ぶ第1列島線上で激しい攻防が展開される可能性が高い点も、米軍の装備見直しに影響を与えているとみられる。太平洋の島々はジャングルに覆われており、両国軍が長期の消耗戦を繰り広げる可能性があるためだ。米軍はイラクやアフガニスタンのような砂漠・山岳地帯での戦闘経験は豊富だが、太平洋地域での戦闘様相は大きく異なるとされる。ドナルド・トランプ政権は、海軍力強化を目的に大規模な造船業再建にも着手している。

今回の訓練に参加した米陸軍第25歩兵師団の2個旅団のうち1個旅団は、第1列島線を構成するフィリピンで、来年新たな訓練を実施する予定だ。中国近隣で新たなドローン戦力を用いた実戦型訓練を行う狙いがある。