「日本の英語力が最悪水準に」…123か国中96位の衝撃！10年ぶり“最低ランク”に転落

日本人の英語によるコミュニケーション能力が、10年ぶりに最低水準まで落ち込んだとする調査結果が明らかになった。企業側で英語を使う必要性が高まりにくいことに加え、学校現場では文法偏重の学習が続いてきた点などが影響した可能性があるという。

「サウス・チャイナ・モーニング・ポスト」によると、スイスの教育企業EFエデュケーション・ファーストが公表した報告書で、日本の英語能力は調査対象123か国・地域のうち96位となり、過去最低を記録した。中国（86位）を下回り、5段階評価では最も低い「非常に低い」に分類された。日本はラオス、ブータン、トルクメニスタン、ベトナムなどよりも順位が低く、上位にはオランダ、クロアチア、オーストリア、ドイツなどが入った。日本は2011年には14位だったが、その後は下落傾向が続き、今年は最も厳しい結果となった。

報告書では、日本は「話す・書く」よりも「読む・聞く」の得点が相対的に高かったという。英語を理解できても、運用面で伸び悩む傾向がうかがえる。専門家からは、非効率な学習の積み重ねに加え、翻訳アプリなどの技術への依存が進んだことも、英語力の低下につながった可能性があるとの見方が出ている。

日本で英語教育に携わった経験がある教育関係者は、かつては小学校5年生から始まっていた英語学習が、2019年に小学校3年生へ前倒しされたと説明した。一方で、2021年の東京五輪を前後して英語学習の機運が高まった時期も、授業では数字や色、アルファベットなど既習内容の反復が中心になりがちだったという。話して試行錯誤しながら身につける学びより、正確さや文法の完成度を重視する授業が多く、子どもが退屈さを感じやすい点も課題として挙げた。

また、文教大学の渡部淳教授は、英語力低下の根本要因の一つとして「必要性の薄さ」を指摘した。英語が得意でなくても就職や職場で大きな不利益を感じにくく、企業側も英語を必須としないケースが少なくないため、若年層の関心が弱まりやすいという。さらに、英語が必要な場面でもChatGPTのようなアプリに頼る機会が増えているとした。賃金の伸び悩みや円安を背景に、語学研修や民間教育に投資できる余力が減っている点も影響しているという。

EFは報告書の中で、ニュースサイトのコメント欄に「10年間学んでも簡単な会話ができない」といった嘆きが見られたことにも触れ、授業の在り方を含めた教育カリキュラムの抜本的な見直しが必要だと訴えた。