近年、中国ではアニメやゲームのキャラクターグッズに過度にのめり込み、学業を放棄したり家庭崩壊に至ったりする10代の事例が相次いでおり、いわゆる「グッズ中毒」が深刻な社会問題として浮上している。
中国紙『法治日報』が16日に報じたところによると、山東省に住むAさん（15）は、高校教師の母親と大学教授の父親を持つ知識人家庭で育ったが、キャラクターグッズの購入に熱中し、数万元を費やした結果、成績が急落して現在は休学状態にある。最近では、中古取引サイトに出品されたグッズを購入するため母親に金銭を要求したものの拒否され、感情を抑えきれず家族の集まりの場で母親の首を絞めながら「この機会を逃したらもうない」と暴言を吐いたという。
こうしたケースは個人にとどまらない。河北省のB君（15）は、わずか1か月で中国の平均月給の約8万7,000円を大きく上回る5,000元（約11万円）をグッズ購入に費やし、その後SNSに「15元（約330円）で残りの半月を生きなければならない」と投稿した。
背景には、一部のグッズ販売者による「ハンガーマーケティング」があると指摘されている。重慶在住の10代Cさんによると、限定品の生産数を意図的に抑え、希少性を強調することで中古市場価格が急騰し、それが若者の購買衝動をさらに刺激しているという。
専門家は、こうした仕組みがギャンブルに近い心理メカニズムを生み出し、10代の自制心を弱めていると分析する。多くの若者が「限定品」や「レア品」を求めて中古取引アプリに没頭し、「中毒的な取引」に陥っているという。
また、「グッズコミュニティ」への過度な没入が、未成年者の学業や日常生活を徐々に侵食している実態も明らかになっている。浙江省の小学生D君は、休暇中に朝4〜5時まで部屋にこもりグッズ関連のサブカルチャーに没頭。両親の月収合計が1万元（約22万円）未満であるにもかかわらず、親に隠れてゲームに1万元を課金していた。
さらにこうした趣味が犯罪と結びつく危険性を指摘する声もある。北京の青少年相談機関関係者は、「一部のコミュニティでは低俗で歪んだコンテンツが拡散したり、違法な成人向け商品の取引の場になる恐れがある」と警鐘を鳴らす。
実際、広東省のEさん（14）は、グッズ購入を目的に「無料バッジプレゼント」をうたうSNSグループに参加したが、管理者を装った詐欺師から警察を名乗って「詐欺の共犯になる可能性がある」と脅され、母親のクレジットカードから計4回、4万元（約88万円）を引き出させられた。この事件以降、Eさんは強い恐怖症と摂食障害に悩まされているという。
専門家は、「オンライン中古取引やSNSプラットフォームにおける実名制の強化、未成年者の高額決済を制限する仕組みの整備が急務だ」と指摘し、「過熱するグッズマーケティング慣行に対する規制も検討すべきだ」と訴えている。
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