米軍がニコラス・マドゥロ・ベネズエラ大統領の拘束作戦「確固たる決意」作戦（Operation Absolute Resolve）を実施したとされる3日（現地時間）の攻撃で、自爆型ドローン（いわゆる一方向攻撃ドローン）が用いられた可能性があると海外メディアが報じた。米軍事専門メディア「ディフェンス・ブログ」などは6日、米軍がベネズエラへの攻撃で一方向攻撃型の自爆ドローンを投入し、大規模な実戦で初めて使用した事例になり得ると伝えている。
現地カラカスの住民が撮影したとされる映像には、イラン製の自爆型無人機シャヘド136（Shahed-136）が発する高い羽音に似た音が収録されていたという。ベネズエラの一部メディアも、米軍がカラカスの特定目標を攻撃するため、一方向攻撃型のドローンを使用したと報道した。こうした情報を踏まえ、米軍事メディア「ザ・ウォーゾーン」は、米軍が新型の長距離一方向攻撃ドローンを実戦投入した初のケースである可能性が高いとした上で、米特殊作戦軍（SOCOM）が作戦中のドローン運用に関する詳細照会への回答を拒んだとも伝えている。
複数の報道は、今回使用された機体として、米軍の長距離一方向攻撃ドローン「LUCAS（ルーカス）」を挙げている。LUCASはアリゾナ州の企業SpektreWorks（スペクトレワークス）が米軍と協力して開発したとされ、シャヘド136を分解・分析し、設計思想を取り込んだ機体だという。機体は全長約3メートル、翼幅約2.4メートルとされ、長距離型では最大45キロの搭載物を載せて、最大2,400キロ飛行できると報じられている。主用途は自爆攻撃で、GPS/INSによる誘導を前提に、偵察や電子戦任務にも対応可能だとされる
最大の特徴として、単価の安さが指摘されている。報道によれば、1機あたりの生産価格は約3万5,000ドル（約550万円）にとどまる。
またLUCASを運用する部隊として、中東で「タスクフォース・スコーピオン・ストライク（TFSS）」が新設されたとも報じられている。さらに2025年12月16日には、中東海域で作戦中の米海軍インディペンデンス級沿海域戦闘艦USSサンタバーバラから、LUCASの試験発射が行われたとされ、部隊創設から間もないタイミングで運用試験が進められた格好だ。
ウクライナの軍事専門メディア「ディフェンス・エクスプレス」は、米軍がトマホーク巡航ミサイルなど十分なスタンドオフ兵器を保有しながら自爆型ドローンを用いた点に注目し、従来のミサイル攻撃より効果的だと判断した可能性があると分析した。
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