「誰が主でも関係ねぇ」グリーンランド争奪戦を一蹴した先住民の”冷笑”

デンマーク自治領のグリーンランドを巡り、米国が領土購入や軍事的活用の可能性を言及し、デンマークと対立する中、現地のイヌイットは「米国でもデンマークでも関係ない」との見解を示した。気候変動で崩壊しつつあるグリーンランドの現実がより差し迫った問題だという指摘だ。

Newsisの報道によると、8日（現地時間）に英BBCは、グリーンランド北部の村カーナークに住む先住民イヌイットの猟師アレカツィアック・ピアリー氏（Aleqatsiaq Peary・42）が、米国によるグリーンランド所有の可能性について「デンマークでも米国でも、ある占領者から別の占領者に変わるだけだ」と語ったと伝えたという。彼はグリーンランドがすでにデンマークの支配下にある植民地構造の中にあり、その過程で地域住民は多くのものを失ってきたと説明した。

ピアリーは海外メディアとのインタビューで、米国とデンマークを巡る論争よりも気候変動によって海氷が消失し、狩猟や漁業で生計を立てることが困難になっている現実により大きな関心を寄せていると述べた。彼は犬ぞりで海氷の上を走りながら狩りをする地域住民にとって、海氷の減少は生存に直結する問題だと強調した。

グリーンランドを巡る米国とデンマークの対立は今回が初めてではない。米国のドナルド・トランプ大統領は2019年の政権1期目在任中にもグリーンランド購入の可能性に言及し、「大規模な不動産取引のようだ」と表現したことがある。その後、気候変動で北極の海氷融解が加速し、北極航路の戦略的価値が高まり、ロシアや中国の北極進出の動きが本格化する中、米国内ではグリーンランドを拠点として確保すべきだという主張が力を得た。

こうした中、最近トランプ大統領がグリーンランド確保の意志を再び示し、デンマークとの対立が本格化している。グリーンランドは歴史的にデンマークの植民地支配を経て現在までデンマーク王国の自治領だ。1979年に自治政府が設立され、2009年に自治権が拡大され、教育・保健・資源管理などは自ら決定しているが、独立国家ではないため外交や国防など国家主権に関わる事項はデンマーク政府が引き続き担当している。

ただしグリーンランド住民の間では米国の領土編入には反対しつつも、長期的にはデンマークからの独立を目指す意見が少なくないとされる。別のイヌイット住民モーガン・アンガジュ氏（Morgan Angaju・27）は海外メディアとのインタビューで「トランプ大統領がデンマークとグリーンランドを占有対象として話すのは恐ろしい」と述べ、「グリーンランド住民が自らの土地を守らなければならない」と強調した。