米国がこの1か月の間に、イラン周辺に航空母艦艦隊や戦闘機など大規模な軍事力を展開していることが、人工衛星の画像から確認された。
米紙「ワシントン・ポスト」は3日（現地時間）、衛星画像の分析と米国防総省当局者の話として、米軍が数十機の軍用機を前進配備し、空母を含む計12隻の軍艦を中東海域に集結させたと報じた。こうした動きは、ドナルド・トランプ米大統領がイランとの交渉を進める中で、軍事的優位を誇示する狙いがあるとみられている。
これまでに把握されている戦力の規模は、昨年6月に米軍がイランの核施設を攻撃した際と比べると小さい。ただし、「ワシントン・ポスト」は、今後数日以内に追加配備が行われる可能性が高いと伝えている。
報道によると、ニミッツ級空母「エイブラハム・リンカーン」は駆逐艦3隻の護衛を受け、先月26日に米中央軍（CENTCOM）の作戦区域に進入し、現在は北アラビア海にとどまっている。米空母が中東海域に配備されるのは、昨年10月以来となる。リンカーン空母打撃群は、敵のレーダーを回避できる最新型のF -35ステルス戦闘機を含む、約70機の艦載機を運用している。
戦略的要衝であるホルムズ海峡近くには、誘導ミサイル駆逐艦の米海軍艦艇（USS)「マクファール」と「ミッチャー」が配備されていることが確認された。この周辺海域では最近、イランのドローン空母とみられる「シャヒド・バゲリ」が確認されており、緊張が高まっている。
イスラエルと隣接する紅海や東地中海には、USS「デルバート・D・ブラック」や「バルクリー」、「ルーズベルト」などの駆逐艦が配備されている。こうした配置は、軍事的衝突が発生した場合、イランが米国の同盟国であるイスラエルに報復攻撃を行う可能性を念頭に置いたものとみられる。また、米国は中東全域にパトリオットやTHAAD（高高度防衛ミサイル）も追加配備した。
デアナ・ストロール前米国防総省副次官補は、「米軍はトランプ大統領が軍事攻撃を指示した場合に備え、さまざまな攻撃オプションを提供できる態勢を整えている」と述べ、「単なる局地戦にとどまらない、より広範な作戦を準備しているように見える」と分析した。
中東地域における米軍の空中戦力の変化は、より具体的な作戦態勢を示している。
衛星データによると、カタールのアル・ウデイド空軍基地とヨルダンのムワファク・サルティ空軍基地には、米軍の戦闘機や偵察機、空中給油機など30機余りが追加配備された。特にヨルダンの基地では、昨年6月に米国も参戦したイランとイスラエルの「十二日間戦争」に投入されたF15E戦闘機部隊や、地上部隊支援用のA10CサンダーボルトII攻撃機が配備されていることが確認された。
注目されるのは、敵地深くに侵入して操縦士を救出する際に用いられる探索救助機「HC130Jコンバット・キングII」2機が、ギリシャからヨルダンに移動した点だ。軍事専門家は、探索救助機や多目的ヘリコプターの展開について、米国防総省が敵地内部での作戦遂行や兵力回収の状況まで想定していることを示唆していると分析している。
トランプ大統領は、実際の軍事作戦の可能性を残しつつ、こうした戦力配備はイランに核交渉への復帰を促すためのものだと説明した。大統領は最近のインタビューで「イランは対話をしている」と述べ、交渉の余地があるとの認識を示した。
反政府デモに対する武力弾圧で死者が数千人に上っているとされる中、イランのアッバス・アラーグチー外相は、「交渉の準備もできているが、戦争の準備もできている」と述べ、強硬な姿勢を示している。
英国の国際戦略研究所（IISS）のファビアン・ヒンツ研究員は、「イランの短距離弾道ミサイル戦力は、昨年6月の戦争以降も依然として健在だ」と指摘し、「これらのミサイルは、域内の米軍基地やイスラエルを攻撃する能力を備えている」と警告した。
こうした中、米中央軍はこの日、アラビア海で空母「エイブラハム・リンカーン」に攻撃的に接近してきたイランのドローンを撃墜したと、声明で明らかにした。さらに数時間後には、ホルムズ海峡でイスラム革命防衛隊（IRGC）の部隊が米国籍の船舶を脅かす事件も発生したと伝えた。
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