メモリ不足の影響で、今年の世界のスマートフォン市場は二桁の減少を記録する見通しとなった。
ブルームバーグ通信など海外メディアは26日（現地時間）、市場調査機関 IDC の報告書を引用し、メモリ供給の不安定さを背景に今年のスマートフォン販売台数が約13％減少する見込みだと報じた。
現在、人工知能（AI）関連企業がデータセンター向けの高帯域幅メモリ（HBM）を大量に購入していることから、半導体メーカーは消費者向け機器に使われる汎用DRAMよりもHBMの生産を優先している。その結果、スマートフォン向けDRAMの供給不足が生じている。
IDC 「来年半ばまで状況の改善は難しい」
IDCは、世界のメモリ供給が来年まで厳しい状況が続き、スマートフォンメーカーは大きな圧力を受けると見込んでいる。生産需要を満たす十分なメモリが供給されず、価格が急騰することで、スマートフォン市場に「前例のない危機」が生じる可能性があるという。同社は2026年の世界スマートフォン出荷台数を約11億台と予測しており、2025年の12億6,000万台に比べて12.9％の減少となる見通しだ。
IDCのナビラ・ポパル上級研究責任者は、「関税やパンデミックの危機はこれに比べれば大したことではない」と述べ、今回の危機が収束する頃には、スマートフォン市場は規模や平均販売価格（ASP）、競争構造などあらゆる面で大きく変化しているだろうと指摘した。さらに、「少なくとも2027年半ばまでは状況の改善は難しい」と付け加えた。
低価格のAndroidスマートフォンが直撃…アップルも影響免れず
IDCは、特に低価格帯のAndroidスマートフォンがDRAM価格の上昇の影響を受けやすいと指摘した。ITメディア MacRumors は、アップルは高価格帯のプレミアム製品に注力しているため、影響は比較的小さいと報じている。
ただ、アップルも影響は免れない。ここ最近、韓国メディアはiPhone 17 の生産に必要なLPDDR5Xメモリチップをサムスン電子から従来の約2倍の価格で購入していると伝えた。
アップルのティム・クックCEOは先月の業績発表で、メモリ価格の上昇が2025年10～12月期の総利益に与える影響は限定的だったものの、2026年1～3月期にはより大きな影響が出るとの見方を示した。
IDCは、DRAM不足の状況が解消されたとしても、メモリ価格が2025年水準に戻ることは難しいと予測している。そのため、スマートフォン市場が中低価格帯中心の構造から高価格プレミアム中心へと再編される、長期的な構造変化が起こる可能性も指摘されている。
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