「ミサイル・ドローン1,200発発射」…イラン大規模攻撃で中東“全面衝突”の危機！湾岸6カ国が“軍事対応”警告

イランによる大規模なミサイル・ドローン攻撃を受け、湾岸諸国が集団対応の動きを見せる中、中東情勢が拡大局面に入った。

1日（現地時間）、AFP通信や米紙ニューヨーク・タイムズ（NYT）、ワシントン・ポスト（WP）、ロイター通信などによると、湾岸協力会議（GCC）6カ国の外相は緊急のオンライン会議を開き、イランの攻撃を強く非難するとともに、軍事的対応の可能性も排除しないと警告した。外相らは共同声明で、国家の安全保障と領土を守るため必要なあらゆる措置を取ると明らかにし、イランに即時攻撃の中止を求めた。

湾岸諸国はイランの攻撃を「裏切り行為」と規定し、強く反発した。中東で最も安定した地域と評価されてきた湾岸諸国が直接攻撃を受け、地域の緊張は急速に高まっている。

アラブ首長国連邦（UAE）はイランの攻撃に反発し、テヘランにある大使館を閉鎖し、大使を含む外交使節団を撤収することを決定した。UAE外務省は、住宅地域や空港、港湾などの民間インフラを狙った攻撃は主権侵害であり国際法違反だと強く非難した。サウジアラビアもイランの攻撃に抗議するため、自国に駐在するイラン大使を呼び出した。

湾岸諸国の中でUAEが最も大きな被害を受けた。UAE国防省はイランから165発の弾道ミサイルと541機のドローンが飛来し、そのうち35機のドローンが領土内に落下し、少なくとも3人が死亡したと発表した。

ホテル・空港まで攻撃…湾岸全域に被害拡大

ドバイでは撃墜されたドローンの破片が「世界唯一の7つ星ホテル」と呼ばれるブルジュ・アル・アラブの外壁に落下し、火災が発生した。世界最高層の建物であるブルジュ・ハリファ近くの空域でもミサイル迎撃が行われた。

中東最大の航空ハブであるドバイ国際空港も被害を受け、一部施設が破損し、従業員が負傷した。安全への懸念が高まり、空港は一時閉鎖され、エミレーツ航空などUAEの航空会社も運航を中止した。仁川からドバイに向かっていた大韓航空の便も飛行中に引き返し、一部の便は運航がキャンセルされた。

アブダビでは迎撃されたドローンの残骸が落下し、外国人の死傷者が発生した。イスラエル大使館などが入居する外交団地の建物外壁にもドローンの残骸が落下し、負傷者が出た。

イランは攻撃範囲も拡大している。ワシントン・ポストはドローン2機がオマーンのドゥクム商業港を攻撃し、住宅地域近くで黒煙が上がる様子が確認されたと報じた。オマーンはこれまで米国とイラン間の交渉を仲介してきた国だ。

カタールとクウェート、バーレーンでもミサイルとドローン攻撃が続き、一部地域では空襲警報サイレンが鳴った。クウェートでも死傷者が発生した。

イスラエルも主要な攻撃対象となった。イスラエル国防軍（IDF）はイランが中東全域にミサイルと無人機（UAV）数百発を発射し、イスラエルに向けても数十発を発射したと発表した。イランのミサイル1発が住宅を直撃し、40代の女性が死亡した。

ミサイル・ドローン1,200発攻撃…拡大の可能性が高まる

NYTは湾岸諸国政府の発表を総合し、イランが少なくとも390発のミサイルと830機のドローンを発射したと推定している。全体の攻撃規模は1,200発を超えると分析されている。

米中央軍（CENTCOM）はイランが空港やホテル、住宅地域など民間施設を含めて10カ所以上の目標を攻撃したと発表した。

一方、イランは民間施設を意図的に攻撃したわけではないとの立場を示している。イランのアッバス・アラグチ外相はアルジャジーラ放送のインタビューで、「軍に対し米軍関連施設のみを標的にするよう求めた」と主張した。

海外メディアは、今回の攻撃により観光と投資誘致を基盤に成長してきた湾岸諸国の安全イメージが大きく揺らいだと評価している。専門家は、湾岸諸国の集団対応の動きが実際の軍事衝突につながる可能性もあると見ている。