イラン、“米系タンカー”攻撃！原油価格20か月ぶり急騰、世界に“エネルギーショック”

イランは5日（現地時間）、ペルシャ湾北部に停泊中の大型タンカーを攻撃した。このタンカーは米国に本社を置く企業が管理している船舶だ。イランが攻撃範囲をホルムズ海峡からペルシャ湾全体へと拡大したことで、原油価格は20か月ぶりの高値を記録し、世界は「エネルギーショック」に揺れている。

海外メディアによると、同日午前1時40分ごろ、クウェートのムバラク・アル・カビール港から南東約30海里（約55km）の海域に停泊していたタンカー1隻が、無人水上ドローンの攻撃を受けた。このタンカーはバハマ船籍の「ソナンゴル・ナミベ」で、実質的な管理会社はスウェーデンの海運会社ステナバルクであり、本社は米国に置かれている。イランのイスラム革命防衛隊はこの日、ペルシャ湾北部で米国のタンカーを攻撃し、この船に火災が発生したと主張した。ソナンゴル・ナミベが攻撃を受けた海域は、イラクとクウェートを往来するタンカーが錨を下ろし、入港順を待つ停泊地（錨泊地・船が安全に留まれる海岸地域）だ。イランが封鎖を宣言していたホルムズ海峡から約800kmも離れた海域まで攻撃対象が広がったことになる。

タンカー攻撃のニュースを受け、国際原油価格は急騰している。この日、ニューヨーク商品取引所（COMEX）での4月納入分ウェスト・テキサス・インターミディエイト（WTI）先物終値は、バレルあたり81.01ドルで、前日比8.51%上昇した。これは、2024年7月以来1年8ヶ月ぶりの最高値だ。アジアのLNG現物価格（ジャパン・コリア・マーカー（JKM））は、3年ぶりの最高水準まで跳ね上がった。

国際原油価格の急騰を受け、ドナルド・トランプ米政権は価格安定に向けた対策の検討に入った。米政治メディア「ポリティコ」によると、米政府はガソリン税の一時的な免除などの措置を検討しているという。また、インドに対してはロシア産原油の購入を30日間に限り認めた。スコット・ベッセント米財務長官はX（旧ツイッター）で「世界市場への原油供給を維持するための措置だ」と説明した。

一方、トランプ大統領は同日、米メディア「アクシオス」とのインタビューで、米国とイスラエル軍の爆撃で死亡したとされるイラン最高指導者アヤトラ・アリー・ハメネイ師の後継者候補として取り沙汰されている次男について、「容認できない」と述べ、イランの後継体制に介入する姿勢を示した。