米国とイスラエルのイラン空爆で引き起こされたエネルギー危機により、ロシアが予想外の恩恵を受けているとの分析が出た。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は7日（現地時間）、「ペルシア湾戦争でエネルギー市場の様相が一変し、ロシアが思いがけない恩恵を受けている」と報じた。わずか1週間前までロシアのエネルギー産業は国際原油価格の下落と制裁で苦しんでいたが、戦争で市場状況が急変したという。
WSJは「戦争前、ロシアの原油は制裁の影響で買い手を見つけられず、1億3,000万バレルが海上で目的地を決められずに漂っていた」とし、「しかしペルシア湾の紛争でグローバルなエネルギー供給の不安が高まると、ロシア産原油の需要が急増している」と述べた。
原油価格の上昇もロシアに有利に働いている。米国とイスラエルのイラン空爆以降、指標原油であるブレント原油の価格は約30%急騰した。エネルギー価格の上昇は全世界の産油国に利益をもたらすが、特にペルシア湾地域の供給が滞る中でロシアが代替供給源として注目されているとの分析だ。
実際にインド市場ではロシア原油の価格が急上昇している。今年初めにはブレント原油よりバレル当たり10ドル（約2,000円）以上安く取引されていたロシア原油が、最近では一部の取引でブレント原油より1〜5ドル（約158円〜790円）高い価格で提示されていると伝えられている。
米国政府もエネルギー市場の安定のためにロシア制裁を一部緩和した。WSJによると、米財務省はドイツにあるロシア国営石油会社ロスネフチ支社との取引を許可する一般ライセンスを発行したという。この措置はベルリン近郊の主要な精油所が運営を継続できるようにするためのものだ。
また米政府はインドが海上に留まっていたロシア原油を購入できるよう30日間の例外措置も承認した。インドは原油輸入の約40%がホルムズ海峡を通過する供給網に依存しており、今回の戦争で大きな影響を受けている。
中東の供給混乱もロシアに有利に働いている。全世界の原油供給の約20%が通過するペルシア湾航路が事実上麻痺し、タンカーの運航が大きく制限された。世界の天然ガス（LNG）の約20%を生産するカタールのエネルギー施設もイランのドローン（無人機）攻撃で被害を受け、生産が中断された。
このような状況下で、湾岸エネルギーの主要輸入国である日本、インド、韓国などは新たな供給先の確保に乗り出しており、その過程でロシアの交渉力が高まっている。ロシアのウラジーミル・プーチン大統領もこれを利用して欧州を圧迫している。プーチン大統領は最近国営テレビのインタビューで「他の市場が開かれている」とし、欧州がロシア産LNGとガスの輸入を中止する前にロシアが先に供給を断つことができると警告した。
現在ロシアは依然として欧州のガスおよびLNG輸入の約13%を供給している。欧州はウクライナ戦争以降、米国や中東などにエネルギー供給拠点を多様化してきたが、中東危機が長期化する場合、ロシア産エネルギー依存の問題が再び浮上する懸念も出ている。
国際エネルギー機関（IEA）のファティ・ビロル事務局長は「中東危機で一部ではロシアのエネルギーに戻るべきかという議論が出ている」とし、「しかしそれはミスになる」と述べた。エネルギー情報会社アーガス・メディアの欧州LNG価格責任者、マーティン・シニア氏（Martin Senior）も「ロシア産ガスを恒久的に停止する政策を取り消すことは政治的な災厄になる」と指摘した。
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