国際原油価格の下落を受け、米ニューヨーク株式市場がイラン戦争以降最大の上昇幅を記録した。
16日（現地時間）のAP通信によると、S&P500指数は1.01%上昇し6,699.40で取引を終えたという。これは5週間ぶりの最大の上昇率だ。ダウ・ジョーンズ工業株価平均は0.83%上昇し4万6,946.22、ナスダック総合指数は1.22%上昇し2万2,374.18で取引を終えた。
株式市場の上昇の最大の要因は原油価格の下落だった。米国の同盟国がホルムズ海峡の再開策を議論しているという兆しが見られ、原油価格が下がった。米国の指標原油であるウェスト・テキサス・インターミディエイト（WTI）は5.3%下落し、バレル当たり93.50ドル（約1万4,900円）で終了し、国際的な指標原油であるブレント原油も2.8%下落し、バレル当たり100.21ドル（約1万6,000円）で取引された。取引中には106.50ドル（約1万7,000円）まで上昇することもあった。
米国の株式市場は中東などで軍事衝突が発生しても、原油価格が長期間高い水準を維持しない限り、比較的早く反発してきた前例がある。多くの投資家も今回も同じ流れが続くと見ている。一部の投資家は、この日の反発が週末に大きな悪材料が出なかったことによる安堵感によるものだと評価した。
セリティ・パートナーズのパートナーであるジム・レベンサル氏は「このようなニュースのサイクルでは、先週のような状況が発生すると通常は売り圧力が現れるが、当時懸念されていた最悪のシナリオが実際には起こらず、株式市場が反発した」と述べた。
ウォール街では、燃料費が大きい企業の株価が原油価格の下落の恩恵を受けて上昇傾向を示した。ノルウェジアン・クルーズライン・ホールディングスは5.1%上昇し、ユナイテッド航空は4.2%上昇し、今年に入って記録した大きな下落幅を一部取り戻した。
半導体企業も強気を示した。NVIDIAの株価は1.6%上昇し、ジェンスン・フアンCEOが2027年までに人工知能（AI）チップの需要が1兆ドル（約159兆2,900億円）規模に達する可能性があると言及したことが影響した。マイクロンテクノロジーも3.7%上昇した。
世界の原油輸送量の約20%はホルムズ海峡を通じて運ばれる。しかし、イラン戦争が始まって以来、同海峡の船舶通行は事実上麻痺状態だ。そのため、エネルギー価格が長期間上昇する場合、グローバル経済成長に大きな負担がかかるという懸念が高まっている。
ただし、ホルムズ海峡の危機がすぐに解決されるという兆しはほとんど見られない。米国の圧力に対し、一部の欧州とアジアの国々は海峡の重要性を理解し、船舶通行再開策を検討していると明らかにした。しかし、実際に兵力や装備の投入を公式に約束した国はまだない。また、非イラン船舶の通行規模も戦争前の水準には大きく達していない。
一部の投資家は、戦争の行方が不確実な状況で市場の変動性が高まるのは自然な現象だと見ている。現在の状況に対する懸念は依然としてあるが、米トランプ政権が事態解決に乗り出す動機が大きいため、投資家が急いで株式を処分することはないという分析も出ている。
シュローダーのある投資ストラテジストは「地政学的な変数は予測が非常に難しい」と述べた。
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