「替えがきかない現実」ホルムズ封鎖で露呈した“脆すぎるエネルギー依存”

ホルムズ海峡が封鎖されたことを受け、アジアの石油会社が米国やアフリカ、北海産の原油確保に動いていると、ブルームバーグ通信が17日（現地時間）に報じた。

報道によると、中国の国有石油大手である中国石油化工（シノペック）のトレーディング部門ユニペックは先週、複数の取引を通じて西アフリカ産原油を少なくとも600万バレル購入したという。

タイの石油会社は3月末積みの北海産原油約70万バレルを購入した。ブルームバーグ通信のデータによると、タイ企業が北海産原油を購入するのは2019年以来初めてとされる。タイ政府はアンゴラや米国からも原油を確保したと明らかにしている。

ベトナムもアンゴラに原油や天然ガスの販売を求めた。

特に最近は、即時に引き渡しが可能な原油の確保に重点が置かれているとトレーダーらは指摘する。

これまで中国の石油会社、インドの大手民間石油会社リライアンス・インダストリーズなどは現物市場で活発に取引してきたが、足元では売買よりも調達を優先する動きが強まっている。

中東産原油と似た性質を持つ原油への需要が急増し、価格も大きく上昇していると英紙フィナンシャル・タイムズ（FT）は伝えた。

エネルギー分析会社アーガス・メディアのデータによると、ノルウェー、アルジェリア、リビア、カザフスタン産の一部原油は国際指標である北海ブレント原油に対して過去最高水準の価格プレミアムを記録しているとのことだ。

一方で、中東産原油の代替は容易ではないと、コンサルティング会社スパルタ・コモディティーズの主任アナリスト、ジュン・ゴー氏は指摘する。

ゴー氏は10日の報告書で多くのアジアの製油所は中東産の「重質・高硫黄」原油の処理を前提に設計されており、大西洋圏で生産される「軽質・低硫黄」原油へ容易に切り替えられないためだと説明した。

スパルタ・コモディティーズの主任アナリスト、フィリップ・ジョーンズ・ラックス氏は、日本やタイ、インドネシア、ベトナム、シンガポールなどの一部の老朽化した製油所がこうした問題に直面する可能性があると述べた。

ホルムズ海峡の封鎖により中東産原油の供給が大きく制約される中、海峡外の港から輸出されるオマーン産原油の価格は、17日時点で1バレル当たり約154ドル（約2万4,400円）まで上昇した。