「戦争が食卓直撃！」ホルムズ封鎖でポテチ消滅危機...買い占め暴走で“第2の紙騒動”再来か

ホルムズ海峡封鎖でポテトチップス生産停止

中東情勢の緊迫化によりホルムズ海峡が封鎖される中、日本国内では思わぬ影響としてポテトチップスの買い占め騒動が広がっている。エネルギー供給の混乱で生産が停止したことを受け、不安心理が高まり、買い占めや高額転売が相次ぐなど市場に動揺が広がっている。

朝日新聞などによると、山芳製菓はポテトチップス「わさビーフ」を含む主力商品の生産を全面的に停止した。ホルムズ海峡の封鎖により工場稼働に必要な重油の確保が困難になったためだという。

山芳製菓は兵庫県朝来市の工場で製品を生産してきたが、ボイラー燃料として使用する重油の調達が滞り、今月12日から一部稼働を停止している。ポテトチップスの製造では食用油を高温で加熱する必要があり、重油は不可欠なエネルギー源となっている。

この影響で「しおビーフ」「明太マヨビーフ」など計6製品の出荷も停止された。オンラインショップでも新規注文の受付を中止し、既存注文分のみを順次発送する対応に切り替えている。市場では流通在庫以外の追加確保が難しい状況とみられる。

山芳製菓は「ホルムズ海峡封鎖は想定外だった」とし「燃料調達先の多様化や生産正常化に向けて対応を進めている」と説明したが、再開時期は見通せていない。

生産停止の報道を受け、消費者の間で買い占めの動きが急速に広がった。フリマサイトなどでは対象商品の価格が定価を上回る高値で取引されるケースも増えている。

SNS上でも「今のうちに買っておくべき」「最後のチャンスだと思ってまとめ買いした」「戦争が長引けばもう食べられなくなるかもしれない」などの投稿が相次ぎ、不安心理の拡大がうかがえる。

最近、日本国内でトイレットペーパーの買い占めを懸念する動きも見られている。SNSでは「第2のオイルショックに備えて備蓄すべき」といった投稿が拡散している。

朝日新聞によると業界側はこうした見方を「根拠のない噂」と否定している。日本国内のトイレットペーパー原料の約60％は国内の再生紙であり、残りも北米や南米、東南アジアからの輸入パルプで賄われている。製造過程で一部石油系原料を使用するものの、中東情勢の影響は限定的とされる。

それでも買い占めの動きが広がる背景には過去の経験があるとみられる。1973年の第一次石油危機ではトイレットペーパー不足が発生しており、その記憶が世代を超えて消費者心理に影響している。

実際、2011年の東日本大震災や2020年の新型コロナウイルス流行時に起きた品薄も、供給不足ではなく過度な買い占めと一時的な物流の混乱による「心理的パニック」が要因だったとされている。

梶原圭介

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