「ついに禁断の領域へ…」エネルギー施設まで攻撃、中東戦争が世界経済を直撃か

イスラエルがイランの最大規模のガス田を爆撃し、イランはカタールを含む周辺国のガス施設に報復攻撃を行い、中東戦争が「エネルギー戦争」に拡大している。重要なエネルギーインフラが攻撃の標的になり、中東戦争はグローバル経済を揺るがす「経済戦争」の局面に転換し始めたという分析が出ている。

18日（現地時間）、イスラエルはイラン最大のガス田であるサウスパルスと南西部海岸のアサルーイェの天然ガス精製施設群を空爆し、今回の戦争で初めてイランのエネルギー生産施設を攻撃した。

今回の空爆はイランにとって「命綱」とも言えるエネルギー供給源を精密に狙ったものである。空爆によりイランのサウスパルス・ガス田の3～6鉱区の稼働が停止し、サウスパルスから抽出された天然ガスを精製・加工するアサルーイェのパルス特別経済エネルギー団地（PSEEZ）も損傷を受けた。

これに対しイランは翌日、カタール北部海岸のラスラファン地域の国家核心エネルギー施設を弾道ミサイルで攻撃した。カタール側によると、ガスの液化施設など広範な被害が発生したという。ラスラファンは液化天然ガス（LNG）をはじめ、石油化学、発電、淡水化施設などが密集したカタールを代表するエネルギー産業の中心地であり、グローバルLNG供給量の20%を担うこの場所が停止すれば、アジアや欧州などのガス輸入国に打撃が避けられない。

イスラエルとイランがエネルギーインフラを「報復空爆」し、今回の中東戦争は世界経済を人質にした経済戦争の様相を呈している。これまで極端な攻撃を交わしながらもガス田や精製工場などエネルギー生産施設には手を出さなかったが、今やそのような「レッドライン」さえも越えた形だ。

イランのイスラム革命防衛隊（IRGC）が攻撃を予告していたサウジアラビア西部紅海沿岸のサウジアラムコと米エクソンモービルの合弁の製油所SAMREFにもドローン（無人機）攻撃が続いたとロイター通信が報じた。ホルムズ海峡の迂回輸出路にも脅威を与えた。

さらに、戦争が終わってもインフラの再建には相当な時間がかかると予想される。グローバルエネルギー供給の混乱が続くという懸念がある。英ガーディアンは、米国が2003年にイラクを侵攻した際、エネルギー生産基盤施設が損傷し、復旧には2年もかかったと指摘した。

こうした中、中東に移動中の米海兵隊が1週間以内に到着し、ホルムズ海峡周辺とイラン南部ペルシャ湾の島を掌握し、海上通行の安全を確保する方策を検討中だとウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が報じた。ロイター通信は米トランプ政権がイランの石油輸出の90%を担うハールク島に地上軍を投入する案も議論中だと伝えた。