イラン戦争の余波を受け、国際原油価格が1バレル150ドル（約2万3,900円）を超え、200ドル（約3万1,900円）まで急騰する可能性があるとの見通しが相次いでいる。
アルジャジーラは19日（現地時間）、市場関係者らが紛争初期に取り沙汰されていた「100ドル（約1万5,900円）突破」の水準を超え、150〜200ドルの可能性まで検討していると報じた。
報道によれば、ブレント原油は9日に1バレル120ドル（約1万9,100円）に迫った後、13日以降は100ドルを下回ることなく推移。18日にイスラエルがイランのサウスパルスガス田を攻撃し、これに対するイランのカタル・サウジアラビア・アラブ首長国連邦の石油・ガス施設への報復を経て、19日には一時108ドル（約1万7,200円）を上回った。
市場ではホルムズ海峡封鎖の長期化が追加急騰の最大の変数と見られている。この海峡は平時、世界の原油供給量の約20%が通過する要衝だ。
バンダ・インサイトのバンダナ・ハリ創業者はアルジャジーラに対し、中東産の指標原油であるオマン原油とドバイ原油はすでに150ドルを超えており、ブレント原油と米国産WTIもが視野に入りうると述べた。
シンガポールのOCBCグループリサーチは、国際エネルギー機関（IEA）の協調による備蓄油4億バレルの放出が実現しても、世界市場は1日あたり約1,000万バレルの供給不足に直面すると試算した。
ウッド・マッケンジーはブレント原油が近く150ドルに達する可能性があり、200ドルも2026年には排除できないとの見方を示した。エネルギー専門メディア「リグゾーン」のチャド・ノビル代表も、ホルムズ海峡の流通が実質的に長期間遮断されれば200ドル近辺の価格もあり得るとの見解を示した。
一方、ロンドンのマレックスに所属するサーシャ・フォス・アナリストは、米国・カナダ・アルゼンチン・ブラジル・ガイアナなどによる増産や、サウジアラビアの東西パイプラインといった代替輸送網を根拠に、ブレント原油200ドルの見通しは過大だと評価した。
オックスフォード大学のアディ・イムシロビッチ氏は、1バレル200ドルの原油価格は世界経済に大きな制約をもたらすとし、インフレや成長、雇用のみならず、肥料やプラスチックといった原材料の供給にも打撃を与えうると語ったとアルジャジーラは伝えた。
一方、国際通貨基金（IMF）は、原油価格が10%上昇するごとに世界の物価は0.4ポイント上昇する一方、経済成長は0.15ポイント押し下げられるとの懸念を示した。
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