湾岸地域の電力インフラ10カ所を名指しした画像が拡散
イランメディアがアラブ首長国連邦（UAE）アブダビのバラカ原子力発電所についても、イラン軍が空爆可能な標的として言及した。
23日（現地時間）のイランメディアによると、UAE、サウジアラビア、カタール、クウェートなど湾岸地域にある10カ所の発電所について、名称や所在地、発電方式、発電容量を記した画像がテレグラムなどに掲載された。
このうちバラカ原発については「バラカ、アブダビ、原子力発電所、発電量約5,400メガワット」との説明とともに、イランの攻撃範囲に入ると記された。湾岸各地のガス・石油火力発電所に加え、UAEドバイの太陽光発電所と海水淡水化施設、カタールの海水淡水化施設、クウェートの風力・太陽光発電団地も標的として挙げられた。
「電気に別れを告げよ」と題したこの画像には「イランの電力インフラを少しでも攻撃すれば、中東全体が暗闇に陥るだろう」との警告メッセージも記された。
さらに「中東の大規模発電所の70～80％はペルシャ湾岸に建設されている。（イランから）この海岸までの距離は50キロにも満たない。これらの電力インフラはすべてイランの照準の中にあることを意味する」と威嚇した。
ドナルド・トランプ米大統領がホルムズ海峡を再開しなければイランの発電施設を爆撃すると警告すると、イラン軍はその場合、中東地域の発電所や石油施設などエネルギーインフラに報復攻撃を行うと対抗している。
イランメディアもこうした軍の強硬姿勢に歩調を合わせ、標的となり得る発電所を具体的に挙げることで、緊張を極限まで高める心理戦を展開しているとみられる。
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