ドナルド・トランプ米大統領が対イラン戦争を巡る同盟離脱と内部反発の中でリーダーシップの試練に立たされている。ホルムズ海峡の封鎖解除に向けた同盟連合構想は事実上頓挫し、さらに政権中枢の安全保障担当者が戦争の正当性を批判して辞任するなど、外交と内部の両面で孤立が深まっている。ここにイランの長期戦略が絡み合い、トランプ大統領の選択肢は急速に狭まっている。
同盟国への圧力不発、「ホルムズ連合」頓挫
トランプ大統領は17日（現地時間）ソーシャルメディア、トゥルース・ソーシャルに「我々はすでに大きな軍事的成果を収めており、もはや北大西洋条約機構（NATO）加盟国の支援は必要としていないし、望んでもいない」と明らかにした。トランプ大統領は続けて「我々は最初からその支援を必要としたことはない」とし、「日本、オーストラリア、韓国も同様だ」と強調した。同盟国の相次ぐ派兵拒否に対する不満であり、戦略修正のシグナルと解釈される。
アメリカはホルムズ海峡の航行安全確保を名目にヨーロッパとアジアの同盟国に軍艦派遣を要求し、「国際海洋安全保障構成体」の構成を推進してきた。該当海峡は全世界の原油海上輸送量の約20%が通過する輸送路であり、アメリカは主要国のエネルギー依存度を根拠に参加を働きかけてきた。
しかし、ヨーロッパのNATO加盟国のほとんどと日本、韓国、オーストラリアなど主要友好国は軍事介入について慎重論を超えて事実上拒否の立場を明確にしている。欧州連合（EU）は「誰も自国民をホルムズの危険にさらす準備はできていない」と明らかにし、フランスも「この紛争の当事者ではない」とし線を引いた。
同盟国の判断は明確だ。アメリカの要請に応じた場合、中東紛争への関与に加え、原油価格の急騰や海上物流の混乱、テロの脅威といった複合的なリスクを抱えることになり、得られる実益は限られるということだ。特に今回の作戦がアメリカ主導で引き起こされたという認識が強く「リスク転嫁」に対する拒否感も作用したと分析される。
このような状況でトランプ大統領が「支援は必要ない」と明らかにしたのは同盟参加の失敗を認め、アメリカ単独対応体制に転換したと解釈される。ただし、これは戦争費用をアメリカが単独で負担せざるを得ない構造を意味しており、戦略的な負担も増す方向にある。
MAGAの亀裂、戦争主導権が揺らぐか
外部の無視よりも大きな衝撃は内部から起こった。トランプ政権の高位安全保障関係者である米国家テロ対策センター（NCTC）のジョー・ケント所長が電撃的に辞意を表明し、戦争に公然と反旗を翻したことだ。ケント所長は「良心上、イランで進行中の戦争を支持できない」とし、「イランはアメリカに即時の脅威ではなかった」と述べた。彼は「今回の戦争は誤った判断から生じており、特定の政治的圧力の中で推進された」とし、「イランが差し迫った脅威であり攻撃時に迅速な勝利が可能だという信念は過去のイラク戦争と同じ誤りだ」と指摘した。
ケント所長がトランプ政権の中心支持層に分類されてきた点で今回の辞任は象徴的な意味が大きい。ニューヨーク・タイムズは「ケント所長は一般的な反戦論者ではなく、これまで明確にトランプ政権を支持してきた人物だ。トランプ大統領の支持基盤であるMAGAにも新たな亀裂が生じつつある」と分析した。
これに対しトランプ大統領は「彼は安全保障問題で非常に脆弱な人物だ」と反論したが、中心人物の公開反発は政策推進の動力を弱めることになるとの見方が強い。
ホワイトハウス内部では戦争の主導権が徐々にイランに移っているとの懸念が出ている。イランはホルムズ海峡をテコに長期戦略を展開し、海上交通の制御と非対称攻撃を並行して行っている。機雷設置に続き、イランは人民元決済の原油運搬船に限り通過を許可する条件で一部の国々と協議を進め、アメリカに圧力をかけた。
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