戦争終結への期待が再び不確実性に変わり、米国株式市場が下落した。26日（現地時間）のCNBCやAP通信など海外メディアによると、この日S&P500種指数は1.74%下落し、今年1月以来最大の下げ幅を記録したという。ナスダック総合指数は2.38%、ダウ・ジョーンズ工業株価平均は1.01%下落した。ナスダック指数は年初に記録した史上最高値から10%以上下落し、いわゆる「調整局面」に入ったとの分析が出ている。
株式市場の下落はテクノロジー株が主導した。Metaの株価は8%急落し、Alphabetは3.4%下落した。InstagramとYouTubeがSNS依存症に関連する訴訟で責任があるとの陪審評決が出たことが影響した。罰金額は大きくないものの、今後追加訴訟につながる可能性があることが投資家の心理を萎縮させた。このほか、NVIDIA（-4.2%）、Amazon（-2%）など主要テクノロジー株も下落した。一方、Appleは0.1%上昇し、相対的に健闘した。
今週初め、米国のドナルド・トランプ大統領が戦争終結に向けた交渉が生産的に進んでいると明かし、市場の期待が高まったが、この日イランとの合意が切迫していないと述べ、必要に応じて軍事作戦を継続する準備があると言及したことで市場の雰囲気が再び悪化した。
イランの国営通信によると、イランは米国の交渉意思を疑っており、パキスタンを通じて伝えられた米国の休戦提案について「欺瞞作戦」だと批判している。こうした不確実性の中、国際原油価格は急騰した。この日、ブレント原油先物価格は5%上昇し、1バレル当たり108ドル（約1万7,200円）を超え、WTI原油先物の価格も5%上昇し、1バレル当たり94ドル（約1万5,000円）を突破した。
市場では、原油価格の上昇がインフレを刺激し、金利上昇圧力につながる可能性があることが株式市場の重荷になっているとの分析が出ている。
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