「金脈」ハールグ島を超え「要衝」ララク島まで…トランプ大統領、イランの経済・軍事拠点を正確に狙う

ドナルド・トランプ大統領はイランとの交渉を前に、ペルシャ湾の島々（ハールグ島など）を標的とした軍事オプションの検討を進めているとの報道が出た。対イラン圧力を強めると同時に、交渉決裂時に即時実行可能な「プランB」を具体化する動きとみられる。

26日（現地時間）、米メディアのアクシオスによると、米国防総省は地上軍投入や大規模爆撃を含む複数の対イラン軍事オプションを準備しており、その中にはイランの主要原油輸出拠点であるハールグ島の掌握案も含まれているという。同メディアは、トランプ大統領が現時点でいずれのシナリオも最終決定しておらず、ホワイトハウスも地上作戦はあくまで仮定の段階にあると説明していると伝えた。

今回の構想は、交渉を有利に進めるための圧力カードの性格が強いとみられる。アクシオスは、これらの島々の重要性がホルムズ海峡への近接性や、イランの原油輸出および軍事防衛網との結びつきにあると指摘した。交渉が進展せず海峡封鎖が続けば、さらなる軍事的エスカレーションの可能性もあり、現在浮上している選択肢はイランへの強い圧力となっている。

ハールグ島はその中核的な標的とされる。同メディアによると、同島はイラン沿岸から約15マイルに位置し、同国の原油輸出の約90％を処理する拠点だ。深水港を備え大型タンカーの接岸が可能で、淡水資源や主要インフラも整っているため、攻撃や封鎖だけでもイランの原油輸出に大きな打撃を与え得るとされる。

ただし、ハールグ島の掌握は米地上軍の投入と長期駐留を伴う高リスクのシナリオでもある。同島の占拠・維持は、従来の空爆中心の作戦に比べ、米軍がイランの反撃圏内にさらされるリスクが高いと指摘されている。

さらに、ララク島やアブムーサ島、大・小トンブ島も検討対象に挙がっている。ララク島はホルムズ海峡が最も狭くなる約33キロの要衝に位置し、イランの船舶監視や海峡統制に重要な役割を果たしてきた。アブムーサ島や大・小トンブ島は、ミサイルやドローン、機雷敷設能力を備えた軍事拠点とされる。

米国がこれらの島を掌握すれば、イランの海峡統制能力を弱めることができる一方で、イランの反撃を誘発し、軍事的エスカレーションの悪循環を招く可能性もあるとみられる。

また、米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は26日、トランプ政権がイラン近海に最大1万人規模の地上部隊を追加派遣する案を検討していると報じた。これはハールグ島を攻撃可能な地点への配置を想定しているという。

さらに、ペルシャ湾最大の島であるゲシュム島も潜在的な要因として言及された。同島は対艦ミサイルや機雷、ドローン、攻撃艇を保管する地下トンネル網を有するとされるが、面積が大きく、現時点で占領作戦の具体的な兆候はないとされる。

イランはこれに強く反発し、全面戦争への懸念が高まっている。モハンマド・バゲル・ガリバフ議長は「イランの島を掌握しようとするいかなる試みも容認しない。作戦を支援する地域内の国のあらゆるインフラを無制限に破壊する」と警告した。

軍事専門家は、これらのオプションが実行されればイランの抵抗意志を削ぐ可能性がある一方で、米軍が長期的な泥沼に陥る最悪のシナリオにもなり得ると指摘する。トランプ大統領の判断次第では、世界のエネルギー供給網だけでなく、中東全体の勢力図を左右する歴史的な分岐点となる可能性がある。