「一歩でも動けばインフラごと消す」――中東、ついに全面報復の引き金へ

イランは、戦略的要衝であるハールク島を占領しようとする「敵のシナリオ」を察知したとして、これを支援する背後の国家（UAEと推定）に対し、容赦ない報復を警告した。

26日（現地時間）、アラブ圏メディアのアルジャジーラによると、モハンマド・バーゲル・ガーリーバーフイラン議会議長は前日、SNSを通じて「イランの敵が地域内の特定国家の支援を受け、イランの島を占領しようとしているとの情報を入手した」と表明した。ガーリーバーフ議長は「敵が一歩でも動けば、協力した国家の主要インフラを標的に継続的かつ容赦ない攻撃を加える」と警告した。

イラン側が名指しした「島」は本土近くのハールク島とみられ、米軍の作戦を支援する「地域内の国家」はアラブ首長国連邦（UAE）を指すものと解釈されている。イラン軍筋は半官営タスニム通信に対し、「イラン領土への軍事行動が発生した場合、紅海の入り口であるバブ・エル・マンデブ海峡で新たな戦線を形成できる」と述べ、イエメンのフーシ派を動員した海上封鎖の可能性まで示唆した。

米国政府の圧力水準も「宣戦布告」に近い段階まで引き上げられた。ホワイトハウスのキャロライン・レビット報道官はこの日、「イランが軍事的敗北という現実を受け入れなければ、ドナルド・トランプ米大統領は彼らが一度も経験したことのない強力な打撃を与える」とし、「トランプ大統領ははったりを言わない。地獄を見舞う準備ができている」と強調した。

現在、米国防総省は陸軍第82空挺師団の兵力約2,000人を中東地域に展開するよう命令を下している。また、大型強襲揚陸艦を含む海兵遠征隊（MEU）2部隊も数日以内に現地に到着する予定だ。トランプ大統領が最近「イランとの戦争を終わらせるための交渉が進行中だ」と主張してきたこととは相反する大規模な戦力増強であり、その背景に注目が集まっている。

現地の分析家らは、トランプ政権が15項目の終戦計画を提案する一方、軍事的にはイランを追い詰める「対話と圧力の二面戦術」を駆使しているとみている。イラン国内でも、米国の地上軍および海軍力増強に対応し、実際の交戦を準備する動きが顕著になっているとアルジャジーラは伝えた。