今年はウォール街にとって大きな好況の年になると期待されていたが、経済成長と金利引き下げへの期待は消え、今や投資家たちは、「エネルギー価格の急騰が引き起こす世界景気の後退」という最悪のシナリオを懸念している。
30日（現地時間）、米ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、アメリカの株式市場が四半期の実績で約4年ぶりの最悪の数値を記録する見通しだと報じた。
テクノロジー株中心のナスダック総合指数は26日、調整局面（直近の高値から10%下落）に入り、その翌日にはダウ・ジョーンズ工業株価平均も調整局面に入った。
S&P500種指数は、直近7か月間の上昇分をすべて失った。S&P500の11業種のうち10業種が今月に入って平均8.3%下落し、エネルギー業種だけが唯一上昇した。
わずか昨年12月までは、正反対の雰囲気だった。経済成長は加速しており、連邦準備制度（Fed）は追加金利引き下げに踏み切ると予想されていた。市場もアメリカの対外貿易紛争に伴う不確実性から徐々に脱却する様子だった。
これにより投資家たちは、2026年に二桁の収益率を期待し、強気相場がテクノロジー株を超えて市場全体に広がると予想していた。
金融サービス会社のパイパー・サンドラーのチーフ投資ストラテジスト、マイケル・カントロウィッツ氏は「すべての条件が完璧に揃っていたが、今回の戦争がその流れに大きなブレーキをかけた」と述べた。
流れを変えたのは中東戦争で、2月28日アメリカとイスラエルがイランを攻撃した後、原油価格は55%急騰、金は下落し、国債金利は大幅に上昇した。
市場不安期に株式の下落分を相殺していた債券も昨年4月の関税ショック以降、大きく揺らいだ。原油価格の上昇により金利の高水準が予想以上に長引く見通しが広がり、伝統的な「60対40（株式・債券）」ポートフォリオも株式のみを保有している場合と同水準の損失を記録している。
戦争の影響で主要原材料の供給網も揺らぎ、インフレ懸念が高まった。これにより、連邦準備制度が今年金利を引き下げるという市場の期待も急速に崩れた。戦争前までは市場は年末までに2回の金利引き下げの可能性を約80%織り込んでいたが、現在その可能性は2%未満に落ちた。
J.P.モルガン・アセット・マネジメントのデイビッド・ケリー氏は「湾岸地域で原油供給が長期間中断されたら、世界的な景気後退は避けられない」としながらも「アメリカとイランは最終的に出口戦略を模索するだろう」と述べた。
「TACO」への期待も弱まる…「原油価格・戦争」に振り回される株式市場
ただし、一部の指標だけを見ると株式市場の基礎体力は依然堅調である。金融情報サービス会社のファクトセットによると、S&P500企業は2026年第4四半期まで6四半期連続で二桁の利益増加率を記録する見込みだ。個人投資家も依然として純買い基調を維持しているが、買いの速度は戦争前より鈍化していることが明らかになった。
これによりウォール街の多くのアナリストは依然として今年の株式市場が緩やかな上昇傾向を示すという従来の見通しを維持している。しかし、このような見通しは中東戦争が比較的短期間で終わり、世界経済への衝撃も限定的であるという前提に基づいている。
投資家たちは、戦争初期のように状況を楽観視することが難しくなり、当時期待されていたいわゆる「TACO（トランプはいつも尻込みして退く）」シナリオも徐々に力を失っている。
現在、トレーダーと資産運用会社はこれまで以上にニュースヘッドラインとトランプ米大統領のソーシャルメディアを注視している。市場が急変する場合に即座に注文をキャンセルできるように備えている様子だ。
カントロウィッツ氏は、「今の市場のリスク要因は事実上単一ではない」とし「原油価格が下がらなければ株式市場は上がらない」と述べた。
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