IEA「エネルギー危機、1973年・1979年・2022年を合わせた以上に深刻」

国際エネルギー機関（IEA）は、米国・イスラエルとのイラン戦争とホルムズ海峡封鎖で引き起こされたエネルギー危機が1973年・1979年・2022年の危機をすべて合わせたよりも深刻だと警告した。7日（現地時間）、IEAのファティ・ビロル事務局長はフランス紙のル・フィガロとのインタビューで、「このように大規模なエネルギー供給の混乱は世界が一度も経験したことがないレベルだ」と述べた。

1973年は第四次中東戦争による第一次オイルショック、1979年はイラン革命と石油生産急減による第二次オイルショック、2022年はロシア・ウクライナ戦争で天然ガス危機が発生した時期だ。現在、全世界の原油供給は1日約1,200万バレル減少したと推定され、第一次と第二次オイルショック当時は1日約500万バレルの減少にとどまった。また、2022年には全世界のガス供給量が約750億㎥減少したのに対し、現在の不足分ははるかに大きいとされる。

ビロル事務局長は特に欧州諸国をはじめ、日本、韓国、オーストラリアなどが大きな打撃を受けるが、最も大きな危険にさらされているのは発展途上国だと指摘した。彼は「発展途上国は原油価格とガス価格の上昇、食料価格の上昇、全般的なインフレ加速などの影響を同時に受けることになる」と懸念を示した。

IEAの加盟国は先月、戦略石油備蓄の一部を放出することで合意した。現在、一部の物量がすでに供給されており、追加放出も進行中だとビロル事務局長は伝えた。イランは米国・イスラエルの空爆に対応してホルムズ海峡の通行を事実上遮断した状態だ。この海峡は全世界の石油・ガスの約20%が通過する重要な海上路で、封鎖以降からエネルギー価格が急騰している。