6日（現地時間）にフィナンシャル・タイムズ（FT）は、米国が中東での戦争により1日あたり数億ドルを支出しており、このうち10分の1は戦闘で破壊された軍事装備の費用に相当すると報じた。米国が高価な資産を大量に失う中、中国など今後の他の紛争に対応するのが難しくなる可能性があるとの指摘も出ている。
ペンタゴン出身でアメリカン・エンタープライズ研究所（AEI）のエレイン・マッカスカー上級研究員によると、2月末以降の5週間で米国の対イラン作戦費用は約223億～310億ドル（約3兆5,400億円～4兆9,200億円）と推定されたという。ここには21億～36億ドル（約3,335億1,300万円～5,717億3,600万円）に達する戦闘被害および装備交換費用も含まれている。マッカスカー研究員は「数日内に修理される装備もあるが、数年かかる装備もある」とし、「今回の戦争は既存の部品のボトルネック効果を悪化させる可能性が高い」と指摘した。
戦略国際問題研究所（CSIS）のマーク・カンシアン上級顧問は、米国が今回の作戦で毎日約5億ドル（約794億800万円）を支出しており、開戦以来初の6日間で米軍が最低14億ドル（約2,223億5,500万円）規模のインフラ被害を受けたと推定した。被害規模は方法論などによって異なる可能性がある。
サウジアラビアのプリンス・スルタン空軍基地に対する攻撃で破損した早期警戒管制機（AWACS）「E-3・セントリー」の代替には1機あたり7億ドル（約1,111億9,100万円）以上が必要と分析された。THAADミサイルの構成要素である「AN/TPY-2」レーダーが破損した点も問題視された。ヨルダン基地にあるAN/TPY-2は戦争初期に破壊され、サウジアラビア内の装備も戦争中に損傷したと伝えられている。
AN/TPY-2レーダーは1機あたりの交換費用が約4億8,500万ドル（約770億3,200万円）と推定されている。この装備は再生産に約3年かかり、在庫もないため、空白を埋めるためにはインド太平洋地域の装備を再配置しなければならない状況が発生する可能性がある。
特にFTは米軍の最大の損失は3日にイラン南西部の山岳地帯で発生した「F-15E」撃墜事件だと指摘した。行方不明の米国の乗組員2名を捜索・支援していた「A-10・ウォートホッグ」が撃墜され、「C-130・ハーキュリーズ」輸送機2機も救助過程で自爆したと伝えられている。
米軍側の運用過程で発生した事故もあった。F-15E戦闘機3機は3月2日、クウェート軍の誤認攻撃で墜落し、イラク上空で米空軍の空中給油機「KC-135」2機が互いに衝突した。F-15Eは1機あたり約1億ドル（約158億8,000万円）、KC-135も約1億6,000万ドル（約254億800万円）と推定されている。
専門家らは米国が今回の戦争で中国対応に必要な防御資産を失い、武器備蓄量を消耗していることを懸念している。米国はすでに韓国に配備されたミサイル防御システムの一部を中東に移動させ始めた。オスロ核プロジェクトのファビアン・ホフマン氏は「THAADの早期警戒レーダーとE-3は中国との戦争で必ず有用に使われた資産だ」と述べた。CSISのトーマス・カラコ氏も「米国の持続的な資産消耗は中国に台湾を占有するための軍事作戦を実行させる可能性がある」とし、「装備を引き続き消耗する余裕がない」と警告した。
人的被害も少なくなかった。2月28日の戦争発生で米国人13名が死亡し、300名以上が負傷したと集計されている。米国とイランはパキスタンの仲介でこの日の午後、2週間の休戦に合意した。
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