「日本などが最初に直撃」…エネルギー危機が連鎖、欧州に残された猶予は“わずか6週間”

16日、国際エネルギー機関（IEA）のファティ・ビロル事務局長はAP通信とのインタビューで「欧州に約6週間分のジェット燃料が残っている。イラン戦争で石油供給が遮断されれば『近く』航空便がキャンセルされる可能性がある」と警告した。

ビロル事務局長はホルムズ海峡を通じた石油、ガスおよびその他の重要な供給の中断によって引き起こされた「我々が直面している最大のエネルギー危機」の世界的な影響について冷静に説明しながらこのように警告した。

彼は「過去『ダイアー・ストレイツ（Dire Straits・深刻な窮地という意味）』というロックバンドがあったが、今こそ『ダイアー・ストレイツ』であり、世界経済に大きな影響を与えている。時間が経つにつれ、世界経済の成長とインフレにさらに悪影響を及ぼす」と語った。

ビロル事務局長は「ガソリンと天然ガスの価格上昇、電気料金の上昇」が影響を及ぼし、一部の地域は「他の地域より深刻な打撃を受ける」と述べた。彼は「日本、韓国、日本、インド、中国、パキスタン、バングラデシュなど中東のエネルギーに依存するアジアの国々が最前線だ」と述べた。さらにその次に「欧州と米州地域に拡大する」と付け加えた。

さらに、ビロル事務局長はホルムズ海峡が再開放されなければ、欧州では「都市を行き来する一部の航空便がジェット燃料の不足でキャンセルされるという知らせを聞くことになるだろう」と述べた。