米国とイランが核問題の解決策を巡って真っ向から対立し、中東情勢が再び一触即発の危機に直面している。イランが高濃縮ウラン貯蔵施設の死守を表明すると、ドナルド・トランプ米大統領は核施設への攻撃と軍事作戦の再開をちらつかせ、強硬な圧力をかけた。
11日（現地時間）、イラン国営のイスラム共和国通信（IRNA）などによると、イラン原子力庁（AEOI）のモハマド・エスラミ長官は議会に出席し、「核施設と資産を保護するための万全の措置を講じた」とした上で、「敵の破壊工作に対し、『核の成果』を最後まで守り抜く」と強調した。
イラン側が言及した「核の成果」とは、米国が全面廃棄を要求しているナタンズやフォルドゥの核施設、および濃縮度60％の高濃縮ウラン440㎏などを指す。イラン陸軍もヘリコプターを投入したウラン強奪など、敵の侵攻作戦に備えた万全の態勢を敷いていると警告した。
米国の攻勢も激しさを増している。トランプ大統領は前日のインタビューで「我々はいずれ高濃縮ウランを確保する」と述べ、核施設に接近する者は誰であろうと「叩き潰す」という過激な表現で圧力をかけた。特にトランプ大統領は11日、J・D・ヴァンス副大統領やマルコ・ルビオ国務長官ら安保の主要閣僚を招集し、イランの核関連施設に対する軍事作戦の再開案を協議した模様だ。
イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相も、「戦争は終わっていない」と主張し、イラン核施設への武力行使の可能性を排除しなかった。海外メディアによると、イスラエルは高濃縮ウランが集中するイスファハン核施設などに部隊を投入し、ウランを奪取する作戦の承認を米国に要求している。ただし、トランプ大統領は米軍の犠牲を懸念し、地上軍の投入よりも大規模な精密爆撃を選択肢として検討しているという。
一触即発の危機の中、14〜15日に予定されている米中首脳会談へ注目が高まっている。米当局者らは、トランプ大統領が訪中日程を終えるまでは最終的な作戦命令を出さないだろうと予想している。結局、中東の運命を左右する米国とイランの核を巡る対立は、中国の習近平国家主席との会談結果次第で重大な局面を迎える見通しだ。
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