米メディア、トランプ氏の対中強硬路線後退を指摘

「中国の習近平国家主席が米国のドナルド・トランプ大統領の対中強硬路線を崩すことに成功した」

米ニューヨーク・タイムズ（NYT）は15日（現地時間）、トランプ大統領が今回の米中首脳会談で政権1期目から維持してきた中国抑制中心のアプローチから脱却し、友好的な態度を示したとし、彼の対中強硬路線が明らかに後退したと分析した。

その上で首脳会談期間中に公開された両国首脳の姿について「自信に満ちた中国の指導者の姿と敬意を表する米国の大統領」と付け加えた。実際にトランプ大統領は中国の子どもたちが振る星条旗に拍手を送り、晩餐会では「米国民と中国国民の豊かで持続的な関係のために」と乾杯した。

トランプ大統領は続けて習主席を「偉大な指導者」と呼び、訪中に同行した米国の実業家たちについても「習主席と中国に敬意を表するために来た」と補足した。普段外国の首脳の前で率直な発言をためらわない彼が習主席に対しては「素晴らしい指導者」と持ち上げ、「強力な統治力に感嘆した」とし、融和的な態度を続けた。NYTは今回の首脳会談が経済の減速懸念の中でも、習主席がトランプ大統領の対中強硬路線を揺るがすことに成功したことを示す場面だったと評価した。

また、トランプ大統領は特に米中関係の核心的な対立事項である台湾問題については具体的な立場を明らかにしなかった。習主席が台湾問題を「誤って扱うと両国の衝突につながる可能性がある」と公然と警告したが、トランプ大統領は具体的な言及を避け、まるで「しり込み」したかのような印象を与えた。このためか、NYTは首脳会談を分析した記事に「トランプ氏はへつらい、習近平氏は断固としていた」との見出しを付けた。

一方、習主席が今回の会談を通じて中国が米国と対等な超大国であるというイメージを強調することに成功したとの分析もあった。ワシントン・ポスト（WP）は習主席の今回の会談の核心的な目標の一つが中国を米国と対等な超大国に見せることだとし、「これは中国が長い間追求してきた外交的構図であり、米国がこれまで警戒してきた流れを明らかにした」と解釈した。

一部ではトランプ大統領の過度に友好的な態度が米国の交渉力を弱める可能性があるとの懸念も出ている。米国のジョー・バイデン前政権時代に駐中米国大使を務めたニコラス・バーンズ氏は「習主席は台湾問題でトランプ大統領に強く警告した」とし、「トランプ大統領も米国の懸念をより明確に表明すべきだった」と指摘した。