「トランプ発言」で市場が一変…原油5％超急落、ダウ600ドル高、半導体株に資金が雪崩れ込んだ理由

20日（現地時間）、国際原油価格の急騰が落ち着き、ニューヨーク株式市場の3大主要指数は一斉に反発して取引を終えた。

この日、ニューヨーク株式市場でダウ平均株価は前日比645.47ポイント（1.31%）上昇し、5万9.35で取引を終えた。S&P500指数は前日比79.30ポイント（1.08%）上昇し7432.91で、技術株中心のナスダック総合指数は前日比399.65ポイント（1.55%）上昇し2万6270.36でそれぞれ終了した。

特にダウ・ジョーンズ工業株30種平均はこの日1日で600ポイント以上上昇し、5万ドル台を回復した。

米国とイラン間の交渉への期待が高まり、原油価格が安定したことが投資家心理を刺激した。原油価格はイランとの交渉が「最終段階」に入ったというドナルド・トランプ米大統領の発言が伝えられた後、下落幅を拡大した。

7月のブレント原油先物は前日比5.63%下落し、バレル当たり105.02ドル（約1万6,691円）で、7月のWTI原油先物は5.66%下落し98.26ドル（約1万5,617円）で取引を終えた。

最近、株式市場を圧迫していた米国債金利も下落した。

前日、30年物米国債金利は一時5.20%まで上昇し、世界金融危機直前の2007年7月以来19年ぶりの最高値を記録したが、この日は6.6bp下落し5.114%となった。世界の債券のベンチマークである10年物米国債金利も前日比10bp下落し4.569%を記録した。

銘柄別では、取引終了後に予定されているNVIDIAの業績発表を前に、技術株が一斉に反発した。NVIDIAは業績期待感から1.3%上昇し、AMDとインテルもそれぞれ8.1%、7.4%急騰した。これによりフィラデルフィア半導体指数も4.5%上昇した。