「中国の科学技術、すでに米国を追い抜く」…トランプ大統領が解任した科学顧問委員会が未公開警告文を明らかに

「中国の科学技術、すでに米国を追い抜く」…トランプ大統領が解任した科学顧問委員会が未公開警告文を明らかに

トランプ大統領によって解任された米国家科学委員会（NSB）の委員たちが、中国の科学技術の急成長に強い危機感を込めた警告文を作成していた事実が後になって明らかになった。

14日（現地時間）、国際学術誌『サイエンス』によると、NSBは隔年発行の報告書「2026年版　米国の科学・工学の現状」の序文草案で「米国は今や中国との二強競争に直面している」と宣言した。NSBは「中国は核心科学分野で既に米国を上回った」と述べた。また、「この競争は短距離走ではなくマラソンだ」と規定し、数十年にわたる持続的な投資と戦略的選択の必要性を強調した。

報告書によると、中国の2024年研究開発（R&D）投資額は1兆300億ドル（約154兆4,000億円）で、米国の1兆100億ドル（約151兆4,000億円）を上回ったという。両国はいずれも世界のR&D支出の約30％ずつを占め、欧州連合（EU）を3位に押し下げた。

中国のR&D予算が世界全体に占める割合は、2000年にはわずか5％に過ぎなかったが、24年で米国と並ぶ30％台にまで上昇した。2000年当時、米国は世界R&Dの39％を占め、EUの24％、日本の15％を大きく上回っていた。2010年時点でも首位を維持していたが、その間に中国が日本を追い抜き3位へと浮上していた。

特許競争でも米国企業の立場は揺らいでいる。サムスン電子は2024年に米国特許1万2,220件を取得し、米国企業のApple（3位）、クアルコム（4位）、IBM（7位）の3社合計を上回った。米国の大学技術ライセンスに基づくスタートアップは2020年に1,125社でピークを迎えた後、2023～2024年には900社未満に減少し、10年ぶりの最低水準を記録した。

人的構造の対外依存も顕著である。米国の大学で理工系博士号を取得する人の約40％が外国出身であり、コンピューターサイエンス分野では61％、工学で54％、数学・統計で52％に達している。特に中国人留学生の割合が最も大きい。

卒業後の米国残留率は5年時点で4分の3、10年時点で3分の2を維持しており、2023年時点では米国の理工系従事者の46％が海外出身と集計されている。

一方、理工系博士号の授与数では中国が2019年に米国を追い抜いて以降、その差をさらに広げており、次世代研究人材の育成競争でも米国が後れを取る構図となっている。

NSB委員だった米ヴァンダービルト大学のケイバン・スタッスン教授は「両国の競争という時点で、我々が2位であることを意味する」とし、「スプートニク・ショックの際に、ソ連との宇宙競争に勝つためあらゆる手段を講じた国にとっては屈辱的なことだ」と述べた。

1957年、ソ連が世界初の人工衛星スプートニク1号を打ち上げた際、米国は衝撃を受け、その後、巨額投資によって月面着陸に成功し、宇宙覇権を取り戻した経緯がある。

NSBは先月24日、委員全員がトランプ大統領によって解任されたことで、序文の最終承認に失敗した。このため、スタスン教授は任期6年の半分しか務めていない状態で解任されたことになる。問題の警告文は公式報告書には収録されず、今後正式に発表されるかどうかも不透明な状況である。