米軍がカリブ海展開維持、キューバ巡り軍事圧力強化観測

米国がイランとの戦争に足を取られている状況でも、キューバ侵攻のための事前準備を進めているとされる。27日（現地時間）、米政治専門メディアのポリティコは、米国防総省がイラン戦争にもかかわらず、米海軍のカリブ海駐留規模を縮小していないと報じた。

これまで米国のドナルド・トランプ大統領はキューバを失敗国家であり、米国の安全保障を脅かす不良国家と位置づけ、政権交代や軍事介入を示唆してきた。代表的な例として、3月にイランの次の相手がキューバになると公言し、「キューバ全土を占領できる。何らかの形でその栄誉を享受する可能性が高い」と述べている。

米国防総省は数か月間、カリブ海一帯に兵力と武器を集中的に配備しており、現在はトランプ大統領の最終承認のみを待つ状態だ。実際、先月の20日、カリブ海と中南米地域の米軍作戦を統括する米南方軍は、ニミッツ級航空母艦とアーレイ・バーク級ミサイル駆逐艦「USSグリッドレイ」、軍需支援艦（給油艦）の「パタクセント」、戦闘攻撃機の「F/A-18E・スーパーホーネット」、「EA-18G・グラウラー」、「C-2A・グレイハウンド」で構成される航空団がカリブ海に展開していると発表した。

米軍の空母打撃群がカリブ海に到着したことで、キューバとの軍事的緊張は一段と高まった。報道によると、現在様々な最先端の米国製ドローン（無人機）と監視機が数か月間キューバの上空を飛行中で、2,500人の米海兵隊員を輸送する揚陸艦と護衛艦がバージニア州沖で待機中だという。

これについてポリティコは「トランプ大統領は経済的・政治的圧力によって共産政権の打倒を図ったものの失敗し、その結果として島国への軍事侵攻の可能性を示唆した」とし、「戦略的に配備されたこれらの資産は、ベネズエラのニコラス・マドゥロ前大統領を逮捕したように、ハバナ（キューバの首都）の指導部を包囲することから一連の精密攻撃に至るまで、軍事行動の足がかりを築く」と分析した。

戦略国際問題研究所（CSIS）のマーク・キャンシアン上級顧問は「ニミッツ打撃群の配備は主に威嚇目的と見られるが、必要であれば軍事作戦に投入される可能性がある」とし、「フロリダとプエルトリコに駐留する戦闘機と共に、キューバで行われるあらゆる軍事作戦で重要な役割を果たす可能性が高い」と予測した。さらに「空爆によってキューバの防空網を無力化したり、ベネズエラのように指導部を排除したりするために使用される可能性もある」と付け加えた。

ただし、主要戦力の長期配備に伴う問題は課題として残っている。通常、大型軍艦が6〜7か月間配備されるのに対し、今回はほぼ10か月も海上に駐留しているためだ。匿名を条件に取材に応じた米国防総省の関係者はポリティコとのインタビューで「長期にわたる派兵が続けば、将来的な負担は避けられない」とし、「艦船をあまりにも長く海外に駐留させると、帰還後の再整備や修理過程でさらに多くの問題が発生する可能性がある」と述べた。