中東戦争が変えた世界秩序…中国は台頭し、アメリカの信頼は揺らぐ
アメリカとイランの終戦和解によりエネルギー供給の衝撃は収束の兆しを見せているが、戦争が引き起こした世界経済とエネルギー秩序の構造的変化は元に戻すことが難しいとの分析が出ている。
16日（現地時間）ニューヨーク・タイムズ（NYT）によると、中東発の石油・ガス供給の混乱と価格の急騰は再生可能エネルギーへの転換を加速させ、中国の影響力を高める一方で、ホルムズ海峡を巡る地政学的な不確実性と低成長・高物価の懸念は長期化する見通しだ。
日本・韓国などアジア諸国は短期的に石炭などの汚染燃料の使用を増やしているが、長期的には太陽光・風力・原子力など再生可能エネルギーへの転換が加速するとの見通しが優勢だ。実際、4月には世界で初めて風力・太陽光発電量がガス発電量を上回った。
このような再生可能エネルギー転換の最大の受益者は中国だ。中国は風力タービン、高圧ケーブル、太陽光パネル、バッテリー、エネルギー管理ソフトウェアなど、現代エネルギーインフラのほぼすべての分野で世界を圧倒している。エネルギー供給網の多様化が進むにつれ、中国が各国のエネルギー安全保障に与える影響力もさらに大きくなると見込まれている。
グローバルエネルギーコンサルティング企業ウッドマッケンジーは、中国は今回のエネルギー再編の明白な勝者だと評価した。
一方、ドナルド・トランプ政権は再生可能エネルギープロジェクトの中止を推進し、アメリカが関連産業の技術的・産業的優位を中国に譲っているとの指摘がある。今回の戦争でアメリカとヨーロッパの同盟国間の亀裂が深まった点も、中国の国際的影響力拡大に有利に働く可能性があるとの分析だ。
戦争が終わってもホルムズ海峡の安全が過去の水準に回復できるかは不確実だ。イランは海峡を通過する船舶に通行料を課す方針を進めており、今回の戦争を通じていつでも海上貿易を妨害できることを証明した。
国際通貨基金（IMF）首席エコノミストを務めたモーリス・オブストフェルドは、ホルムズ海峡が過去のように自由通航が保証される場所に戻るのは難しいとし、戦争によってイランの地域影響力がむしろ増したと述べた。
専門家らは今回の戦争がアメリカの安全保障提供能力に対する信頼を弱めたと評価している。ブラウン大学の政治学者マーク・ブライスは、アメリカ海軍の核心的任務の一つは航行の自由を保障することだったが、今回の戦争はアメリカが海を常に開放された状態に維持できないことを示したと指摘した。
今回の戦争で世界経済は低成長・高物価の局面に入る可能性が高まった。世界銀行は今年の世界経済成長率の見通しを従来の2.9%から2.5%に下方修正した。アメリカの5月消費者物価指数（CPI）は前年同期比4.2%上昇し、3年ぶりに初めて4%を超え、ウォール街は連邦準備制度（Fed）が今年最低1回金利を引き上げると予想している。欧州中央銀行（ECB）も先週基準金利を2.25%に引き上げた。
世界銀行首席エコノミストのインダーミット・ギルは、今年初めにはインフレの鈍化と成長回復で見通しを上方修正するか検討していたが、今や世界経済はさらに不安定な局面に入り、これは長期投資と成長に決して良くないと述べた。
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