脱中国のはずがインドで“丸裸”に…発売前iPhone18 Pro流出でAppleに激震

「中国の代わりにインドを選んだが」…発売前のiPhone 18の機密情報が大量流出

中国への依存度を引き下げるためにAppleが生産拠点として育成してきたインドで、発売前の「iPhone 18 Pro」に関する機密資料が大量に流出した。製品の外観だけでなく、主要部品や供給企業の一覧までダークウェブで公開され、Appleのサプライチェーンのセキュリティに懸念が広がっている。

ロイター通信は29日、ランサムウェア集団「World Leaks」がインドのタタ・エレクトロニクスから窃取した資料の中に、「iPhone 18 Pro」に関する文書や写真が含まれていることを確認したと報じた。同集団は以前、タタ・エレクトロニクスから盗み出したと主張する約20万件のファイルをダークウェブに公開しており、データ容量は630GBを超えるという。

流出資料には、「iPhone 18 Pro」に搭載されるメイン基板向けチップやバッテリー、カメラ部品など数百点の部品について、どの協力企業が供給を担当するかをまとめた文書が少なくとも6件含まれていた。Appleは協力企業の一覧は公表しているが、各社が担当する部品については営業機密として管理している。競合他社がこうした情報を入手すれば、製品設計や調達体制、価格交渉戦略などを分析できるためだ。

落下試験中の「iPhone 18 Pro」の写真も流出

今年初めにタタ・エレクトロニクスの工場で撮影されたとみられる「iPhone 18 Pro」の落下試験の写真も外部へ流出した。写真には、背面に3眼カメラとAppleのロゴを備えた灰色のスマートフォンが写っていた。一部のファイルにはAppleの内部コードネームとともに、「機密」の表示も付けられていた。

今回の流出は、新製品のデザインが事前に漏えいした過去の事例とは性質が異なる。製品を構成する部品や製造工程、供給網の構造まで明らかになったためだ。「iPhone 18 Pro」と「iPhone 18 Pro Max」の基板配置図や、次世代チップに関する資料も含まれているという分析も出ている。

Appleは、未発売製品に関する文書がダークウェブで公開されたことを重く受け止め、タタ・エレクトロニクスとともに流出経緯を調査していると伝えられている。一方、タタ・エレクトロニクスはサイバー攻撃を受けたことは認めたものの、生産やその他の事業運営への影響はなかったとしている。同社は外部の専門機関によるフォレンジック調査を開始し、一部従業員の社内システムへのアクセスも制限した。

「脱中国」の中核拠点で浮上した新たなリスク

タタ・エレクトロニクスは、Appleがインドで生産するiPhoneの約3分の1を担う主要サプライヤーだ。同社はiPhoneの外装や背面パネル、回路基板部品を供給するほか、完成品の組み立ても手掛けている。2020年の設立以来、Appleのインド生産拡大戦略を足がかりに急速に規模を拡大してきた。

Appleは米中対立や関税リスクへの対応を進める中、中国に集中していた生産体制をインドへ移してきた。市場調査会社カウンターポイント・リサーチは、世界のiPhone生産に占めるインドの割合が2022年の6％から、2026年には26％まで拡大すると予測している。

しかし、生産拠点が複数の国や取引先に分散するほど、セキュリティ管理の対象も増える。今回の流出は、Appleが地政学的リスクを避けるために選んだ供給網の多様化が、新たなサイバーセキュリティ上のリスクにつながりかねないことを示した。

Appleとタタ・エレクトロニクスは、流出資料の詳細や被害規模について公式なコメントを出していない。ただ、「iPhone 18 Pro」の発売までに部品や供給企業が変更される可能性もあるため、公開された文書が最終的な量産モデルと完全に一致するかどうかは確認されていない。