日本経済新聞、消費・住まいまで小さくなる日本を分析…20～30代の身長は停滞
日本経済新聞（日経）は最近、「狭小ニッポン」企画を通じ、日本社会が新たな生活様式と消費文化を形作っていると分析した。同紙は、こうした変化について、1990年代のバブル経済崩壊後に続いた「失われた30年」の長期的な景気低迷と人口減少、若い世代の価値観の変化が複合的に作用した結果だとみている。
最も目立つ変化は体格だ。日本人の身長は明治時代以降、経済成長と栄養状態の改善を背景に伸び続けてきたが、1970～1980年代生まれの世代から伸びが止まった。現在、20～30代男性の平均身長は170cm前後で停滞しており、一部の年齢層では、平均身長が低下する現象もみられる。
データ分析家の本川裕氏は「食生活が平準化する中で、遺伝的な特徴がより大きく表れている可能性もあるが、正確な原因は分かっていない」とし、「はっきりしているのは、体格の変化が過去とは異なる様相を示しているという点だ」と説明した。実際、日本人の1日当たりの平均摂取カロリーは減少傾向にあり、体格と食生活の双方で小型化の流れが表れている。
若い世代の人間関係も次第に狭まっている。博報堂生活総合研究所の「若者30年変化」調査によると、「友達は多いほどよい」と答えた割合は1994年の31.9％から昨年は10.3％に大きく低下した。一方、最も気楽な人間関係として同性を挙げた割合は、同じ期間に25.5％から64.8％へ急増した。
恋愛よりも同性の友人との関係を重視し、悩みを相談する相手として職場の上司や先輩より母親を選ぶ若い世代も増えている。専門家は、政治・社会問題よりも自分に近い人間関係に意識を向ける、安定志向の強まりが背景にあると分析している。
消費と住まいの文化にも、ダウンサイジングの流れがみられる。消費者の間では、さまざまな商品を自分で比較するより、人工知能（AI）のおすすめを利用するケースが増えており、選択そのものを減らす消費スタイルが広がっている。都心では約3坪規模の超小型マンションや狭小住宅が増えており、限られた空間を効率的に使う「スペースパフォーマンス（スペパ）」が新たな消費基準として定着しつつある。
金沢大学の金間大介教授は「日本の若者層は、世界を見渡す視野が狭い一方で、安定志向が強い」とし、「将来への期待が低いからといって必ずしも不幸というわけではなく、むしろ幸福感は高い方だ」と分析した。さらに「企業は若い世代の価値観を変えようとするのではなく、具体的な業務成果を認め、適切なフィードバックを与えることが重要だ」と強調した。
日経は、日本社会のダウンサイジングを単なる景気低迷の結果ではなく、新たな社会構造と生活様式の変化と評価した。同紙は「既成世代の基準に合わせて若い世代の価値観を変えようとするのではなく、変化した現実を認め、その中で新たな競争力と価値を見いだす努力が必要だ」と伝えた。
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