トランプ大統領、イランに地上軍投入も示唆…圧力強化へ

米国がイランとの軍事衝突で決定打を狙い、地上軍の投入まで視野に入れていることが分かった。

複数の海外メディアによると、ドナルド・トランプ米大統領は14日（現地時間）、ホワイトハウスで開いた会議で、地上作戦を含む軍事計画について側近から報告を受けたという。今年2月28日に中東での軍事衝突が始まって以降、米軍はイランに対して空爆を中心とした攻撃を続けてきた。米軍部隊がイラン領内に入ったのは、3月末に戦闘機パイロットを救出した際のみとなる。

また、現在ホルムズ海峡周辺に限定している軍事作戦の範囲を拡大する案も検討されている。米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）によると、主な選択肢として、空爆の強化や地下核施設への攻撃、さらに地上軍を投入してホルムズ海峡周辺の島を制圧する案などが挙がっているという。

イラン産原油の約90％が積み出されるハールク島が有力な攻撃対象とみられている。トランプ大統領は最近の米フォックス・ニュースのインタビューで、ハールク島への地上軍投入の可能性について「コメントできない」としながらも「イランを十分に弱体化させ押し戻すことができれば、そうした対応を取ることになるだろう」と述べた。

地上軍が投入されれば、軍事衝突は全面戦争へ発展する可能性が高まる。一方で、トランプ大統領がイランに圧力をかけ、再び交渉の場に引き戻すことを狙った戦略との見方も出ている。