ホルムズ緊張で原油市場動揺、備蓄減少が供給不安増幅

米国とイランの武力衝突が再燃し、世界の原油市場が再び動揺している。ホルムズ海峡の再封鎖が長引けば、終戦了解覚書（MOU）前より影響が大きくなるとの分析が出ている。戦争初期の供給不足を補った戦略石油備蓄が大幅に減少し、市場への衝撃を緩和する余力が弱まったためだ。

15日（現地時間）、米国とイランは5日目の応酬を続けている。戦争初期に比べ攻撃の激しさは和らいだが、ホルムズ海峡の自由な往来ができない状況は変わらない。原油供給への懸念が高まる理由だ。

原油供給不足による需給の混乱が戦争初期より悪化するとの見方が慎重に示されている。16日、国際エネルギー機関（IEA）によると、IEA加盟国は戦略石油備蓄の大部分を使い果たしたという。IEA加盟国が3月に発表した4億バレル規模の戦略石油備蓄の放出計画のうち約75%が市場に供給されたとしている。追加放出の余地が限られていることを意味する。

民間の在庫も大幅に減少した。エネルギーコンサルティング会社エナジー・アスペクツによると、戦争直前まで政府の戦略石油備蓄を除く民間市場の超過在庫は約4億バレルだったという。しかし、現在は備蓄にほとんど余裕がないとされる。ある石油トレーダーは、フィナンシャル・タイムズ（FT）に「備蓄していた余剰分をすべて使い切った」と語った。

石油精製市場でも需給は逼迫している。世界第2位の軽油輸出国であるロシアでは、精油施設がウクライナのドローン（無人機）攻撃を受け、自国の需要を満たすのも困難な状況を呈している。

市場全体の心理も悪化する見通しだ。戦争初期には早期終結への期待からエネルギー価格が需給よりも低い水準で形成されていた。今や米国とイラン間の交渉がどう進展しようとも、過去のように自由な海峡の通航は不可能になるとの悲観論が強まっている。国際通貨基金（IMF）は「備蓄が補充されなければ、次のエネルギー危機が訪れた際、世界経済はより大きな市場の混乱に直面する恐れがある」と警告した。

エネルギー業界では、海峡が完全に再開されても、原油輸送が平常水準を回復するまでに2～3か月を要するとみている。生産の停止が長期化すれば、油田の再稼働が遅れ、一部地域では生産能力が永久的に低下する懸念も出ている。イランが米国のドナルド・トランプ大統領への圧力を強めるため、11月の米中間選挙まで海峡封鎖を長期化させる可能性も懸念材料になっている。

フランス投資銀行のナティクシスでリサーチ・アナリストを務めるJoel Hancock氏は「外交的な突破口が見出されるまで、供給の流れが正常化するシナリオはもはや有効ではない」と述べた。ゴールドマン・サックスは、湾岸の輸出回復が引き続き鈍化すれば、今年第3四半期にブレント原油価格がバレル当たり110ドル（約1万7,900円）を超える可能性があると予測した。9月物のブレント原油先物の価格は、先週米国がイランへの攻撃を再開した後、バレル当たり84ドル（約1万3,600円）まで上昇した。

戦争の長期化に伴い、各国のエネルギー転換のペースも鈍化するとの見方が出ている。ロシアによるウクライナ侵攻を受けてエネルギー危機が深刻化した2022年と同様の展開をたどる可能性があるという。当時も、当初は戦争がエネルギー転換を加速させる契機になるとの期待があったが、各国政府は短期的なエネルギー供給の安定確保を優先し、結果的には代替できる化石燃料の調達先確保に動いた。

ダウ・ジョーンズのエネルギー部門で精製・油品エグゼクティブ・ディレクターを務めるジェイミー・ブリトー氏は「地政学的リスクが大きくなるほど、政府と企業の限られた予算がエネルギー転換よりも供給安定に優先的に配分される可能性が高い」と分析した。ベトナムやインドなど、一部の国では石炭火力発電所を増やす案が検討されている。