イラン攻撃で米兵死亡、報復拡大で全面戦争緊迫

イランによる中東の米軍基地への空爆で、米兵2名が死亡し、1名が行方不明になった。イラン軍の直接攻撃による米軍の死者が出たのは3月初旬以来初めてだ。これに先立ち、米国のドナルド・トランプ大統領が米軍の実質的な人的被害を全面戦争の「レッドライン」と宣言していたため、今回の事態が戦争拡大の引き金になるか注目が集まっている。

米中央軍は18日（現地時間）、SNSの「X（旧Twitter）」を通じて、「米中央軍と同盟国軍がイランの弾道ミサイルとドローン（無人機）攻撃を防御している中、ヨルダンに駐留していた米兵2名が死亡し、1名は行方不明になった」と発表した。AP通信などの海外メディアを総合すると、イラン軍が直接発射した火器に米兵が直撃されて死亡したのは今回が初めてで、戦争勃発直後から現在までの米軍戦死者は計16名に増えたという。

今回の死者発生により、イランが米軍の先進的な防空網を無力化し始めたのではないかとの見方も出ている。ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、米当局者を引用して、イランが米国の防衛システムに対抗するため、極超音速で飛行する間にも機動できるタイプのミサイルを使用したと報じた。米シンクタンクの戦争研究所（ISW）によれば、イランは昨年、機動再突入体（MARV）の技術を搭載したミサイル「カセム・バシール」を開発したと主張しているが、実際の発射有無は確認されていないという。

トランプ大統領はニュースネイションとの電話インタビューで、米軍の死者について「非常に悲しいことだ」とし、「今回の戦争の核心目標は、イランが決して核兵器を保有できないようにすることだ」と強調した。今回の戦死者発生を契機に、より強力な対イラン軍事作戦を要求する声がトランプ支持層を中心に広がる可能性も指摘されている。それに伴い、今後数日間の米軍の対応が全面戦争の是非を分ける分水嶺になるとの見方が出ている。

米中央軍は米軍の死者発生直後、大規模な8回目の空爆を開始した。この過程でイランのエネルギー物流の重要拠点であるゲシュム島は少なくとも6発のミサイル攻撃を受けたとされる。米軍の報復空爆に対抗してイランも攻撃に出た。これに先立ち、イランはクウェートの発電所や海水淡水化施設などの民間インフラを攻撃した後、クウェートにある米軍基地2か所に対しても自爆ドローン攻撃を行った。バーレーンでも空爆警報が鳴り、バーレーンの国営メディアは現地の防空網がイランの空爆に対応したと伝えた。

イランは終戦了解覚書（MOU）の破棄を宣言し、米国に対して徹底抗戦する姿勢を再確認した。イラン最高指導者のモジタバ・ハメネイ師はこの日、イラン国営のIRNA通信が公開した声明で「米国という『大悪魔』が終戦MOUを繰り返し違反したことは、米大統領の署名がいかに無価値であるかを示した」とし、「米国が戦争を煽り、より大きな代償と不名誉を被ろうとするなら、イラン国民と抵抗戦線が忘れられない教訓を与える」と警告した。この声明はイランのカゼム・ガリババディ外務次官がMOUに基づくイランの義務履行を中断すると表明してから数時間後に発表された。