空爆は止まったが、出口は見えず…トランプを悩ませるイラン戦争“三つの選択肢”

米国とイランの交戦が3日目に入り中断される中、ドナルド・トランプ米大統領がイラン戦に関してジレンマに陥ったという海外メディアの評価が出た。全面戦争再開、経済制裁継続、一方的勝利宣言後の撤退など3つの選択肢があるが、いずれも容易ではない状況で、これによりトランプ大統領がかなり挫折し、従来以上に発言や対応が揺れ動いているという。

26日（現地時間）主要海外メディアは、米国とイランが24日からこの日まで互いに攻撃を行っていないと伝えた。最大の理由は、両者間の対話が進行中であるという点だ。イラン外務省のエスマイル・バガイ報道官はオーストリア国営放送ORFとのインタビューで「米国とイラン間のメッセージ交換を含め、仲介国の活動が現在も続いている」と伝えた。

行き詰まっていた米国とイラン間の対話の時計を動かしたのは中国のようだ。ロイター通信は、中国が16日、パキスタンのイスハーク・ダール副首相兼外務大臣が上海を訪問した際、米イランの対立緩和のための仲介を要請したとされる。続いて中国の王毅外相は25日キルギスで開催された上海協力機構（SCO）外相会合でイランのアッバス・アラグチ外相と会い「開かれた対話の扉を再び閉じてはならない」と対話を促した。この日サウジアラビアメディアのアル＝アラビーヤは情報筋を引用し、中国が米・イラン間の対話再開のためにパキスタンと協力していると報じた。

実際、イランの最大の「後ろ盾」である中国の要求後、交渉の時計は嘘のように再び動き始めた。イラン外務省のエスマイル・バガイ報道官は26日「24日と25日テヘランでオマーンと数回、外務次官級会談を行った」とし、ホルムズ海峡の安全通航問題に関する技術的協議で意味のある進展を遂げたと強調した。

中間選挙を100日前に控え、原油価格の急騰による影響を懸念する米国も、対話再開を受けて攻撃を一時中断したとみられる。米オンラインメディアのアクシオスはオマーンの交渉団が24日イランに到着して数時間後にトランプ大統領がイランに対する空爆中断を指示したと報じた。米国のマイク・ウォルツ米国連大使は、26日FOXニュースに「トランプ大統領が外交的解決のための時間をさらに確保するために攻撃を一時中断することにした」と述べた。

トランプ大統領が、防空ミサイル不足の報告を受け、大規模な対イラン攻撃を保留したとする報道もあった。ニューヨーク・タイムズ（NYT）は、24日トランプ大統領と参謀陣の非公開会議で米統合参謀本部議長のダン・ケイン氏が対イラン大規模軍事作戦の再開は可能だとしながらも米軍が使用できる迎撃ミサイルの備蓄を危険な水準まで減少させるだろうと警告した。

問題は今後だ。一旦対話が再開され衝突は止まったが、イラン内部では懐疑論が出ている。イランの高官筋はロイター通信に「米国の空爆中断決定が米国の交渉立場に重大な変化をもたらすという期待は大きくない」とし「攻撃中断に対する楽観論よりも懐疑論が大きい。今回の中断は恒久的な停止ではなく戦術的な一時停止というのが支配的な見解」とし慎重な姿勢を見せた。イランがオマーンとの会談で「ホルムズ海峡に関して進展を遂げた」と述べたが、これまで何度も海峡の制御権を強調してきた点から、米国が望む自由通航を受け入れるかどうかは不透明だ。

NYTは「トランプ大統領には軍事的拡大、経済制裁、勝利宣言後の撤退という3つの選択肢がある」とし「各選択肢はそれぞれの理由でトランプ大統領にとって好ましくないように見える」と指摘した。軍事的拡大を選択すればイランが屈服するか不確実であり、むしろ迎撃ミサイルが十分でない中で中東諸国の被害を拡大させる可能性がある。経済制裁の場合も中国、ロシアなどから暗黙の支援を受けるイランがすぐに崩壊する可能性は低い。一方的勝利宣言後の撤退はイランにホルムズ海峡の支配権を与えた大統領という汚点を残す可能性がある。

NYTは「こうした制約がトランプ大統領を非常に挫折させ、従来以上に予測不能な行動をさらに深めた」と側近たちを引用して報じた。実際この日もゴルフを楽しんだトランプ大統領は、その後B-2スピリットでイランを攻撃したりイランのタンカーを爆破させたり、ハールグ島を爆撃する写真を多数投稿した。