暗号資産（仮想通貨）リップル（XRP）の価格が短期的に急騰し、投資家の関心を集めている。
8日（日本時間）午後5時時点で、XRPは前日比2.28%高の2.18ドル（約317円）を記録。日次取引高は前日比約88%増の44億7,000万ドル（約6,505億6,512万円）に達した。
連邦公開市場委員会（FOMC）会合後、仮想通貨市場全体が反発する中、XRPに関する好材料が重なり、上昇圧力を強めているとみられる。
コインゲイプなどによると、市場ではXRPの短期的な目標価格を3ドル（約437円）に設定し、さらに4.4ドル（約640円）、6.3ドル（約917円）までの上昇余地があるとの見方が出ているという。
著名な暗号資産アナリスト、ダーク・ディフェンダー氏は最近の分析で、「XRPは2.13ドル（約310円）で調整局面を終え、再び上昇トレンドに入った」との見解を示した。
同氏は「現在の価格帯が2.2022ドル（約320円）と2.36ドル（約344円）の初期抵抗線に位置しているが、これを突破すれば、第5波の構造内で3ドルを皮切りに4.4ドル、6.3ドルと段階的な上昇が見込まれる」と語っている。
こうした楽観的な見方を支える一因として、大口投資家、いわゆる「クジラ」による大規模な資産移動が挙げられる。
最近、ブロックチェーン上でXRP関連の主要ウォレットから発生した2件の大口送金が市場の注目を集めている。
1件目は約1億4,830万ドル（約215億8,275万円）規模の7,000万XRP、2件目は約6億3,370万ドル（約922億2,514万円）規模の3億XRPにのぼり、それぞれ未確認のウォレットに移動したことが確認された。このようなクジラの資産移動は、しばしば価格変動の前兆と解釈され、投資家の期待感を刺激する。
さらに、法的・制度的側面でもXRPに対する前向きな動きがみられる。
暗号資産専門の弁護士であるフレッド・リスポリ氏は、米国ニューハンプシャー州で可決された法案を取り上げ、「XRPの時価総額が年内に5,000億ドル（約72兆7,424億6,623万円）を達成した場合、2026年から同州のデジタル資産戦略準備金に組み込まれる可能性がある」と述べた。これはXRPの制度的受容拡大の契機となり得る。
なお、XRPが5,000億ドルの時価総額を記録するためには、価格は約8.5ドル（約1,237円）まで上昇する必要がある。一部のアナリストは「2025年末までにXRPが10ドル（約1,455円）を超える可能性もある」と予想し、現在の2ドル（約291円）台前半に留まっている点を考慮すると、市場には相当な上昇余地が存在することを示唆している。
デリバティブ市場でもXRPへの関心が高まっている。
暗号資産データ分析サイト「コイングラス」によると、XRPの未決済建玉は3.28%増の37億2,000万ドル（約5,412億7,638万円）に達し、オプション取引の未決済建玉も28%増加した。オプション取引量は20%増加し100万ドル（約1億4,550万円）を超えた。これはトレーダーが再び価格上昇に賭けていることを意味する。
専門家によると、「現在のXRP市場は、技術的分析、クジラの資金移動、そして制度的な期待感が同時に作用し、多角的な上昇要因を備えている」との見方を示している。また、「短期的な抵抗線を突破すれば、XRPは再び主要な仮想通貨市場の中心銘柄として脚光を浴びる可能性がある」と続けた。