先週、イーサリアム（ETH）が40%上昇するなど、アルトコイン市場が再び大きな上昇傾向を示している。しかしながら、一部のビットコイン強硬派は依然として慎重な姿勢を崩していない。
12日、コインゲイプなどの報道によると、暗号資産アナリストのレクト・キャピタル氏は、アルトコイン市場の時価総額が2,500億ドル（約36兆9,689億2,868万円）を超えて終了した場合、3,150億ドル（約46兆5,867億547万円）レベルまでの上昇が見込まれると分析したという。
キャピタル氏は、「今回の反発は、最大61%に達した調整局面の終了を示す可能性がある。これはアルト市場の回復力を反映している」と指摘。過去の下落幅（69%、85%）と比較して、今回の調整は相対的に浅かったとも付け加えた。
さらに、4,250億ドル（約62兆8,446億5,594万円）水準の抵抗線が徐々に弱まっており、再びその水準を試す展開となれば、突破の可能性が高まるとの見解を示した。これは、アルトコイン市場が短期的にも技術的反発の余地を持っているとの見方だ。
一方、別の仮想通貨アナリストであるマーリン・ザ・トレーダー氏は、最近のビットコイン支配率の低下に注目し、「アルトコイン市場への資金をシフトのタイミングを見極めることが重要だ」と強調した。
また、「アルトコインシーズンの初動で参入しなければ、高値掴みのリスクがある」と警告した。
こうしたアルトコイン市場の反発は、米中間の貿易交渉が前進する中で起きており、仮想通貨市場全体の投資心理改善にもつながっている。実際、ビットコインも上昇を続け、10万5,000ドル（約1,552万円）を突破した。こうした外部要因がアルト市場にも好影響を及ぼしているとみられている。
しかしながら、著名なビットコイン支持者であるウィリー・ウー氏は、長期的に見てビットコインの支配率が90%を超えるとの見通しを示し、市場の楽観論に警鐘を鳴らした。
ウー氏はGrok 3アナリストのデータを引用し、「2030年までにアルトコインの時価総額は10兆5,000億ドル（約1,552兆6,402億5,000万円）に達する可能性があるが、ビットコインはその10倍以上、100兆ドル（約1京4,782兆5,724億円）を超える市場規模を形成するだろう」と語った。
また、「現在の暗号資産ベンチャー資産の構造は徐々に消えていき、市場の中心は最終的にビットコインに集中する」と述べた。
さらに、メタプラネット（Metaplanet）をはじめとした企業が積極的にビットコインを買い増している点を挙げ、「今後も機関投資家によるビットコイン集中の動きは加速していく」との見解を明らかにした。
こうした見方に対して、アルトコイン投資家からの反論も根強いが、市場の方向性は結局のところ、主要なマクロ経済指標や資金の流れに左右されるとの声が多い。