ドナルド・トランプ米大統領の家族企業トランプ・オーガニゼーションが発売を発表したスマートフォン「トランプフォン（T1 Phone 8002）」から、目玉だった「MADE IN THE USA」表記が公式サイトで突如姿を消した。
IT系メディア「ザ・バージ」は26日（現地時間）、同社の通信ブランド「トランプモバイル」がトップページに掲げてきた米国製アピールを取り下げ、代わりに「Premium Performance. Proudly American」といったあいまいなコピーだけを残したと報じた。製品説明も「米国の価値観を込めて製造した」とするだけで、実際の生産国やサプライチェーンには触れていない。
スペックも修正された。当初は6.78インチAMOLEDと12 GB RAMを謳っていたが、現在は画面が約6.3インチに縮小され、RAM欄は削除。プロセッサ型番など詳細も示されず、供給業者変更説が浮上しているものの、同社はコメントを控えている。
発売時期も「9月出荷予定」から「年内下半期発売予定」に後ろ倒しされた。予約ページは開設済みだが実機写真はなく、サイト掲載のレンダリング画像も粗い仕上がりだ。「ザ・バージ」は「ペイントソフトで描いたような品質」と酷評し、「端末が本当に存在するのかすら疑わしい」と指摘した。
トランプモバイルはなお「米国精神を体現するスマホ」と強調し事前登録を受け付けているが、FCC認証や試作品の公開はなく、市場投入が実現するかは不透明だ。 “愛国スマホ”として注目を集めたトランプフォンは、仕様改ざんと発売延期で早くも信頼性に黄信号が灯っている。
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